最新記事

建設計画

メキシコ国境、壁の代わりに「次世代交通網」を:トランプ政権に提案

2017年4月13日(木)16時45分
高森郁哉

国境の壁の代わりに、チューブ型列車システムを。 Photograph: Otra Nation

トランプ米大統領が進めている、米国とメキシコの国境を隔てる壁の建設計画。これを受けて、米国税関・国境警備局が国境の壁の設計案を公募したところ、米国・メキシコ両国の技術者の合同チームが大胆なプランを提出した。それは、国境沿いに東西両岸を結ぶ超高速列車のネットワークを建設する、というものだ。「タイム」、「デイリー・メール」などが報じている。

提案の概要

提案の名称は「オトラ・ネイション(Otra Nation)」(otraはスペイン語で「別の、ほかの」の意味)。不法越境者を阻止する「トランプの壁」とは異なり、総延長1900キロメートルに及ぶ国境沿いの土地を「米国とメキシコの両国民が自由に行き来できる領土」に設定する。この領土に、高架チューブの中を超高速で走行する列車「ハイパーループ」のネットワークを敷設。さらに、9万平方キロメートルのソーラーパネルも設置して約800万ギガワット時(GWh)を発電し、この列車網と近隣の地域に電力を供給する計画だ。

技術者チームの試算によると、交通網を除く建設費は約150億ドルで、国土安全保障省の内部報告で見積もられた216億ドルよりも安い。ただし、ハイパーループ網の建設費は、インフラの更新費も含め向こう10年で1兆ドル超になる見込みという。

ハイパーループとは

オトラ・ネイション計画の柱となるハイパーループは、テスラ・モーターズやスペースXを創業したイーロン・マスク氏が推進している次世代交通システムだ。自動運転カプセルが高架チューブのなかの真空と磁石の強力な力で引き寄せられて移動し、移動スピードは最高で時速約1220キロに達するという(ニューズウィーク日本版の記事)。

Nhypee0413.jpg

イーロン・マスクの構想

交通網の予想図には、東岸のメキシコ領内のマタモロスと西岸の米領内サンディエゴを結ぶ本線に加え、米南部のダラスとメキシコの首都メキシコシティを結ぶ路線など、国境を越えて南北に走る複数の支線も描かれている。

otranation_map02-4000.jpg
技術者チームは、今回の提案を3月20日に両国政府へ提出した。米国税関・国境警備局は今後、応募された提案を検討し、国境の壁のプロトタイプを建設するために契約する10社を6月に発表する予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

サプライチェーン圧力上昇、3月は23年序盤以来の高

ワールド

イラン、米停戦提案を拒否 パキスタン経由で回答=I

ワールド

韓国大統領、ドローン侵入で北朝鮮に遺憾表明 金与正

ワールド

米・イスラエル、イランの石油化学施設攻撃 過去24
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 5
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 6
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 7
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 8
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 9
    イラン戦争は「ハルマゲドンの前兆」か? トランプ…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中