最新記事

建設計画

メキシコ国境、壁の代わりに「次世代交通網」を:トランプ政権に提案

2017年4月13日(木)16時45分
高森郁哉

国境の壁の代わりに、チューブ型列車システムを。 Photograph: Otra Nation

トランプ米大統領が進めている、米国とメキシコの国境を隔てる壁の建設計画。これを受けて、米国税関・国境警備局が国境の壁の設計案を公募したところ、米国・メキシコ両国の技術者の合同チームが大胆なプランを提出した。それは、国境沿いに東西両岸を結ぶ超高速列車のネットワークを建設する、というものだ。「タイム」、「デイリー・メール」などが報じている。

提案の概要

提案の名称は「オトラ・ネイション(Otra Nation)」(otraはスペイン語で「別の、ほかの」の意味)。不法越境者を阻止する「トランプの壁」とは異なり、総延長1900キロメートルに及ぶ国境沿いの土地を「米国とメキシコの両国民が自由に行き来できる領土」に設定する。この領土に、高架チューブの中を超高速で走行する列車「ハイパーループ」のネットワークを敷設。さらに、9万平方キロメートルのソーラーパネルも設置して約800万ギガワット時(GWh)を発電し、この列車網と近隣の地域に電力を供給する計画だ。

技術者チームの試算によると、交通網を除く建設費は約150億ドルで、国土安全保障省の内部報告で見積もられた216億ドルよりも安い。ただし、ハイパーループ網の建設費は、インフラの更新費も含め向こう10年で1兆ドル超になる見込みという。

ハイパーループとは

オトラ・ネイション計画の柱となるハイパーループは、テスラ・モーターズやスペースXを創業したイーロン・マスク氏が推進している次世代交通システムだ。自動運転カプセルが高架チューブのなかの真空と磁石の強力な力で引き寄せられて移動し、移動スピードは最高で時速約1220キロに達するという(ニューズウィーク日本版の記事)。

Nhypee0413.jpg

イーロン・マスクの構想

交通網の予想図には、東岸のメキシコ領内のマタモロスと西岸の米領内サンディエゴを結ぶ本線に加え、米南部のダラスとメキシコの首都メキシコシティを結ぶ路線など、国境を越えて南北に走る複数の支線も描かれている。

otranation_map02-4000.jpg
技術者チームは、今回の提案を3月20日に両国政府へ提出した。米国税関・国境警備局は今後、応募された提案を検討し、国境の壁のプロトタイプを建設するために契約する10社を6月に発表する予定だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ユーロ圏財務相、16日の会合でユーロの役割強化や経

ビジネス

リクルートHD、通期予想を上方修正 求人サイト好調

ワールド

韓国仮想通貨取引所がビットコイン400億ドル相当誤

ワールド

焦点:高値の提案も拒否可能、経産省がM&A指針明確
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 2
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日本をどうしたいのか
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 5
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 6
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 7
    背中を制する者が身体を制する...関節と腱を壊さない…
  • 8
    飛行機内で隣の客が「最悪」のマナー違反、「体を密…
  • 9
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 10
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中