最新記事

環境問題

環境保護が地球の未来を潰す?

温暖化や環境汚染で地球の危機が叫ばれるが、歴史上人類は優れた技術を開発することで生活向上と環境の改善を両立させてきた

2011年8月5日(金)10時48分
ビョルン・ロンボルグ(統計学者)

進歩の過程 開発と汚染は同時に進行するのは昔から同じだが(上海の新築マンション) Carlos Barria-Reuters

 18世紀から19世紀半ばまで、欧米諸国の多くでは灯火用の燃料として鯨油が使用されていた。捕鯨産業はピーク時には7万人を雇用。アメリカでは5番目に大きな産業だった。

 当時のアメリカは世界一の捕鯨大国。大量の油を生産する捕鯨産業の地位は揺るぎないと思われていた。代替燃料としてラード油やカンフェン(テレビン油とアルコールの混合物)を推す声もあったが、捕鯨推進派は鼻で笑った。鯨油がなければ世界は暗闇の時代に逆戻りするという見方が当時は大勢だった。

 だが今では、鯨を殺すことは野蛮な行為と見なされている。

 200年前には、環境保護運動は存在しないも同然だった。それでもボストン沖の捕鯨基地ナンタケット島から出航する漁師たちは、大量の鯨を捕るために年々遠くの海まで出掛けなければならなくなっていることに不安を感じたかもしれない。もし鯨を捕り尽くしたらどうなるのだろう、と。

 いま流行の「持続可能性」も、こうした疑問が議論の出発点になっている。

 先進国は限りある地球の資源を貪欲に貪った。今の生活スタイルを変えなければ、近いうちに悲惨な結果を招く──環境保護派はそう警鐘を鳴らす。

 今ではあらゆる場所でこの手の主張を耳にする。今の生活スタイルは利己的で持続可能ではない。森林を伐採し、水と大気を汚し、動植物を殺し、オゾン層を破壊し、化石燃料を大量消費して気温の上昇を招き、「壊れた地球」を未来の世代に残そうとしている......。

 つまり、このままでは人類に未来はないというわけだ。

 思わずうなずきたくなる主張だが、根本的に間違っている。そしてその影響は甚大だ。環境問題を大げさに騒ぎ立て、多くの人々がそれをうのみにすれば、より賢明な環境対策を追究する努力を妨げかねない。

 かつての欧米諸国は大量の鯨油を消費したが、鯨が絶滅しなかったのはなぜか。鯨油の需要増大と価格上昇を受けて、19世紀版の代替エネルギー開発に多額の投資が行われたからだ。まず灯油が鯨油に取って代わり、次に電気が灯油を駆逐した。

 人類は長年、自分たちのイノベーション(技術革新)能力を過小評価してきた。馬車の台数が増え続けた時代、人々はロンドンが馬ふんだらけになると本気で心配した。今のロンドンは人口700万人を超える大都市だが、自動車が発明されたおかげで馬ふんに埋もれずに済んだ。

 実際、人類の歴史を通じて何度も破滅の危機が叫ばれてきたが、そのたびに危機は回避された。多くの場合、それを可能にしたのはイノベーションだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

リチウム、蓄電ブームで今年は需要拡大か 供給不足に

ワールド

トランプ氏、ベネズエラ再攻撃警告 反発の政権メンバ

ワールド

仏、9月から15歳未満のSNS禁止目指す=報道

ワールド

ベネズエラの石油生産は米国次第とゴールドマン、26
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...強さを解放する鍵は「緊張」にあった
  • 2
    アメリカ、中国に台湾圧力停止を求める
  • 3
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙」は抑止かそれとも無能?
  • 4
    2026年の節目に問う 「めぐみの母がうらやましい」── …
  • 5
    野菜売り場は「必ず入り口付近」のスーパーマーケッ…
  • 6
    ベネズエラ攻撃、独裁者拘束、同国を「運営」表明...…
  • 7
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 8
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    「対テロ」を掲げて「政権転覆」へ?――トランプ介入…
  • 1
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめる「腸を守る」3つの習慣とは?
  • 2
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチン、その先は袋小路か
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
  • 5
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と…
  • 6
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 7
    眠る筋力を覚醒させる技術「ブレーシング」とは?...…
  • 8
    なぜ筋肉を鍛えても速くならないのか?...スピードの…
  • 9
    「すでに気に入っている」...ジョージアの大臣が来日…
  • 10
    「サイエンス少年ではなかった」 テニス漬けの学生…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中