最新記事
テクノロジー

TikTok全盛期は終わった(アメリカの規制法案とは別の理由で)

TikTok Is on the Decline

2024年3月18日(月)16時50分
ニティシュ・パーワ(スレート誌ライター)

ちょうど1年ほど前は、超党派の対中強硬論者らの要求が強まり、TikTokの禁止が今にも現実になりそうだった。だが、インフルエンサーらの激しい反発を受け、バイデンは禁止を思いとどまるどころか、自らも選挙活動に利用することにした。

(編集部注:だが結局、米下院は3月13日、TikTokは「敵対国からの安全保障上の脅威」だとして、運営会社バイトダンスが180日以内に米国内での事業を売却しなければアプリ配信などを禁止するという法案を可決した。法案は上院に送られる)

ただ、もはや若者におけるTikTokの人気は、ピークを越えたという指摘は多い。確かにTikTokは、今も文化的に巨大な影響力がある。ここ数カ月だけでも、高級トートバッグをはやらせたり、みかんの皮の剝き方に性格が出るという説を試す動画が大ブームになった。

だが、TikTokは今も、世代によるユーザーの偏りが大きすぎる問題を抱えている。なにしろアメリカのZ世代では62%がTikTokを利用しているが、30歳以上では25%以下に落ち込む。

失われる自由奔放な魅力

その一方で、フェイスブックやインスタグラム、X(旧ツイッター)などの老舗アプリは、TikTokの人気機能をどんどん取り入れている。YouTubeは、UMGがTikTokへの楽曲提供をやめた衝撃に乗じるかのように、短い動画にミュージックビデオをリミックスして投稿できる機能を追加した。

TikTokが爆発的な人気を集めたのは、こうした老舗ソーシャルネットワークでは満たされないニーズに応えたからだ。それなのに現在のTikTokは、自らの価値をわざわざ下げる戦略を取っているように見える。

グーグル検索が広告まみれであることは、誰もが知っている。だからZ世代はTikTokの検索機能を一番使ってきたのに、TikTokは「おすすめ検索ワード」などという機能を追加して、シンプルな検索をしにくくした。

音楽配信サービス、スポティファイの独特のアルゴリズムと最近の大幅な人員削減は、ユーザーが新しい音楽を発見するのを難しくした。TikTokにとってはチャンスだが、UMGとの契約打ち切りで、ユーザーが自由奔放に音楽を使うのは難しくなった。

広告だらけのインスタグラムのフィードに対して、ユーザーの楽しい動画が次々と表示されるTikTokのフィードは大きな魅力だった。それが今は、TikTokのフィードも広告だらけだ。

今はどのオンラインサービスも、AIによってユーザーが熱中しやすいように調整されている。だが、そのせいでTikTokでは、偽情報や極右プロパガンダが拡散しやすいエコシステムを確立されつつあるのかもしれない。

もしかすると、来年の今頃にはこうした問題点が全て是正されて、TikTokは再び世界制覇への道を歩んでいるかもしれない。だが、厳しい目で見れば、TikTokはイノベーションのピークを越えた可能性が高い。

今、私たちが考えるべきなのは、TikTokがこれからどうなるかではなく、次は何が登場するかだ。

©2024 The Slate Group

ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRB調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た

ワールド

トランプ氏、国連への資金援助を表明 「強化と存続支

ビジネス

米中古住宅仮契約指数、1月は0.8%低下 住宅在庫

ワールド

フランス、インドと戦闘機共同生産へ 防衛関係に「新
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中