最新記事
運動

脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?

I'm a Trainer, These Are 3 Fat Busting Exercises You Can Do at Home

2025年5月4日(日)10時00分
エスター・フォックス(理学療法士)
エクササイズ

StockSnap-pixabay

<代謝が落ちると、体も心も鈍りがちに...自宅でできる「続けられる運動」が鍵になる>

子どもの頃から健康とフィットネスに強い関心があった。5歳で乗馬を始め、競技のためには高い体力が求められた。水泳やサイクリングも日常だったが、23歳のときに落馬し、それがきっかけで理学療法士の道へ進んだ。

長年の経験から言えることは、運動は薬のようなもので、健康と長寿に欠かせないということだ。


 

冬はビタミンDの生成が減り、体内のエネルギーが落ちる季節。日照時間の短さがメラトニンの分泌を促進し、眠気や倦怠感も増す。それが過食や体調不良がきっかけになることが多い。

そんな季節を経たばかりのコンディションの中で、無理な運動を始めるのは逆効果になる場合もある。新たなチャレンジを否定するつもりはないが、現実的な目標設定が必要だ。

特に「体脂肪を燃やしたい」と考えるなら、ジム通いよりも、まずは家でできることから始めるのが現実的だ。

まずは筋肉量の増加が鍵となる。筋肉が増えれば基礎代謝が上がり、脂肪燃焼効率が高まる。インスリン感受性も高まり、2型糖尿病のリスク低減にもつながる。

運動とは短期的な解決策ではなく、長期戦としてとらえるべきものだ。1回30分走って200キロカロリーを消費しても、パン2枚やクッキー3枚で元通りになってしまう。それよりも筋肉をつけて、「エネルギー消費体質」に変えるほうが賢明だ。

種類に関係なく、週3〜4回の運動を継続することが結果につながる。自分に合った運動を見つけ、それを継続することが何より重要だ。

地方自治体
人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に安心な水にアクセスできる社会の実現へ
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン上空で米戦闘機撃墜、乗員1人を救助 対イラン

ビジネス

米3月雇用者数17.8万人増、過去15カ月で最多 

ワールド

米政権、「脱獄不能」アルカトラズ監獄再開へ予算 ア

ワールド

連邦資金「着服」巡り民主州中心に調査、トランプ氏署
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 2
    【銘柄】「三菱商事」の株価に高まる期待...ホルムズ海峡封鎖と資源価格高騰が業績を押し上げ
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 5
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    中国は「アカデミズムの支配」を狙っている? 学術誌…
  • 8
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 9
    60年前に根絶した「肉食バエ」が再びアメリカに迫る.…
  • 10
    『ナイト・エージェント』主演ガブリエル・バッソが…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中