最新記事
食事法

感染症に強い食事法とは?...食物繊維と腸の関係が明らかに【最新研究】

Scientists Reveal Diet That Fights Off Life-Threatening Infections

2025年1月18日(土)09時20分
ハティ・ウィルモス

「食物繊維は体内で消化されないために大腸まで運ばれ、発酵として知られるプロセスを通じて腸内細菌が分解します。健康な人の腸内に多く見られる細菌の一部は、食物繊維を利用して短鎖脂肪酸(short-chain fatty acids:SCFA)と呼ばれる有機酸を作り出します。これが炎症を抑えたり、腸の粘膜を強化する効果があります。また、この化学物質そのものが腸内環境を整え、有害な細菌が増殖しづらくする可能性もあります」

そのため野菜、豆類、全粒穀物などの食物繊維の摂取量を増やすことが、これらの有用な腸内細菌の成長を促し、有害な細菌の過剰な増殖を防ぎ、感染症のリスクを減らす可能性が高いと結論づけている。


 

また、腸内に存在する172種類の腸内細菌が病原性の腸内細菌科と共存していることも発見された。これは、食品やサプリメントに含まれているプロバイオティクスを摂取して、有害な細菌を駆除しようとしても効果が薄い可能性があることを示唆している。現時点で具体的に推奨をすることは時期尚早とした上でアルメイダ博士は次のように述べる。

「私たちと既存の研究からは、食事が腸の健康に関与していること、そして食物繊維が有害な細菌の増殖を抑えるのに重要な役割を果たす可能性があることを示唆しています。しかし、どの種類の食物繊維が最も効果的で、どの程度摂取すべきかについては、さらなる研究が必要です」

本研究は、オンラインジャーナル「Nature Microbiology」に1月12日に発表された。


【参考文献】
Yin, Q., da Silva, A. C., Zorrilla, F., Almeida, A. S., Patil, K. R., Almeida, A. (2024).Ecological dynamics of Enterobacteriaceae in the human gut microbiome across global populations, Nature Microbiology.

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア、ルハンスク州完全掌握と発表 ドンバス全域か

ビジネス

英中銀、イラン情勢巡り「供給ショック」警告 金融安

ビジネス

欧州でテスラ車販売回復が鮮明、3月は仏3倍・北欧3

ワールド

NASA、半世紀ぶり有人月探査へ打ち上げ 「アルテ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 3
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 8
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中