最新記事
食事法

感染症に強い食事法とは?...食物繊維と腸の関係が明らかに【最新研究】

Scientists Reveal Diet That Fights Off Life-Threatening Infections

2025年1月18日(土)09時20分
ハティ・ウィルモス

「食物繊維は体内で消化されないために大腸まで運ばれ、発酵として知られるプロセスを通じて腸内細菌が分解します。健康な人の腸内に多く見られる細菌の一部は、食物繊維を利用して短鎖脂肪酸(short-chain fatty acids:SCFA)と呼ばれる有機酸を作り出します。これが炎症を抑えたり、腸の粘膜を強化する効果があります。また、この化学物質そのものが腸内環境を整え、有害な細菌が増殖しづらくする可能性もあります」

そのため野菜、豆類、全粒穀物などの食物繊維の摂取量を増やすことが、これらの有用な腸内細菌の成長を促し、有害な細菌の過剰な増殖を防ぎ、感染症のリスクを減らす可能性が高いと結論づけている。


 

また、腸内に存在する172種類の腸内細菌が病原性の腸内細菌科と共存していることも発見された。これは、食品やサプリメントに含まれているプロバイオティクスを摂取して、有害な細菌を駆除しようとしても効果が薄い可能性があることを示唆している。現時点で具体的に推奨をすることは時期尚早とした上でアルメイダ博士は次のように述べる。

「私たちと既存の研究からは、食事が腸の健康に関与していること、そして食物繊維が有害な細菌の増殖を抑えるのに重要な役割を果たす可能性があることを示唆しています。しかし、どの種類の食物繊維が最も効果的で、どの程度摂取すべきかについては、さらなる研究が必要です」

本研究は、オンラインジャーナル「Nature Microbiology」に1月12日に発表された。


【参考文献】
Yin, Q., da Silva, A. C., Zorrilla, F., Almeida, A. S., Patil, K. R., Almeida, A. (2024).Ecological dynamics of Enterobacteriaceae in the human gut microbiome across global populations, Nature Microbiology.

ニューズウィーク日本版 「外国人問題」徹底研究
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号(1月20日発売)は「『外国人問題』徹底研究」特集。「外国人問題」は事実か錯覚か。移民/不動産/留学生/観光客/参政権/社会保障/治安――7つの争点を国際比較で大激論

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、中国との貿易協定巡りカナダに警告 「1

ワールド

アングル:中国で婚姻数回復傾向続く、ドレス業界が期

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中