最新記事
投資

若者に人気の金投資、専門家が教える「黄金律」

2024年7月22日(月)10時21分
金投資

20代後半から40代前半のミレニアル世代と1990年代半ば以降に生まれたZ世代に人気の投資対象は何か。意外なことに、それは金(ゴールド)だ。2017年撮影(2024年 ロイター/Eric Gaillard)

20代後半から40代前半のミレニアル世代と1990年代半ば以降に生まれたZ世代に人気の投資対象は何か。意外なことに、それは金(ゴールド)だ。

バンク・オブ・アメリカ・プライベート・バンクの最近の調査によると、43歳以下の富裕な投資家の45%は金の現物資産を所有しており、45%は金投資に関心を持っている。この割合は他の年齢層よりも高い。

ステート・ストリートの調べでも、ミレニアル世代の投資ポートフォリオに占める金の割合は17%と全世代で最も大きく、ベビーブーム世代およびX世代の10%をはるかに上回っている。

数千年も前から存在する古風な資産に、若い世代がここまで引きつけられるのはなぜだろうか。

その一因は、金のスポット価格が現時点で1オンス=2400ドル前後と堅調なことにある。

また、身近な小売店が金の延べ棒の販売を行うようになったことも挙げられる。コストコは昨秋、1オンスの金の延べ棒を販売し始め、ウェルズ・ファーゴの推計では1カ月間の売上高が2億ドルに達することもあり売れ行きは好調だ。

金に関心を持った若い世代が心得ておくべき「黄金律」について、専門家の見解をいくつか紹介しよう。

<金現物の保有にはハードルも>

金の魅力のひとつは有形資産であることだ。世界の金融システムが大混乱に陥ったり、通貨が暴落したりしても、手元に現物の資産を持っていられる。

ファイナンシャルプランナー企業、キャノガ・パークのエリック・アムザラグ氏は「ミレニアル世代の顧客は裕福になるにつれ、直接保有できて自分で保管できる金への関心を強める」と話す。投資の目的が、利殖から資産の保全に移るからだ。

しかし金の現物保有には、それ特有のハードルがある。(1)あなたを「カモ」にしない信頼できるディーラーを見つけること、(2)納品と保管が安全に行われること、(3)購入に保険を掛けること、そして(4)最終的に売却する方法を見つけることだ。コストコは、販売した金を買い取ってはくれない。

ポートフォリオを守るためには、金の国際調査機関ワールド・ゴールド・カウンシル(WGC)のアドバイザリーガイドをチェックしよう。

<ETFの検討を>

金の上場投資信託(ETF)を使えば、現物の購入、保管、売却に伴う問題は避けられる。金のETFには金現物に投資するものと、金先物に投資するものの2種類があり、比較的手軽に売買できる。

デジタル金融サービス会社SoFiの投資戦略責任者、リズ・ヤング・トーマス氏は「ETFはある程度手数料を払う必要があるが、実際に金地金を納入されて地下に保管するといった手間を避けたければ、良い代替手段だ」と話した。

金ETF最大手「SPDRゴールド・シェア」の場合、運用管理費等の手数料の比率であるエクスペンスレシオが0.4%で、1年間のリターンは実に23%を超えている。ニューモントやバリック・ゴールドなど大手金鉱企業株に投資する「バンエック金鉱株ETF」などのETFを買う手もある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

韓国クーパン、顧客情報大量流出で11.8億ドルの補

ワールド

尹前大統領の妻、金品見返りに国政介入 韓国特別検が

ビジネス

日経平均は反落、需給面での売りが重し 次第にもみ合

ビジネス

午後3時のドルは156円前半、年末年始の円先安観も
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 2
    マイナ保険証があれば「おくすり手帳は要らない」と考える人が知らない事実
  • 3
    【銘柄】子会社が起訴された東京エレクトロン...それでも株価が下がらない理由と、1月に強い秘密
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 6
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」と…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    「アニメである必要があった...」映画『この世界の片…
  • 9
    2026年、トランプは最大の政治的試練に直面する
  • 10
    アメリカで肥満は減ったのに、なぜ糖尿病は増えてい…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 6
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
  • 7
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 8
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 9
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 6
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 7
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 10
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中