最新記事

ニュービジネス

アマゾンが開始、ヤギのレンタル・サービス

機械や人間による草取りよりも低コストでエコなところが魅力

2015年4月7日(火)17時18分
ゴゴ・リッズ

サービス拡大 さまざまなビジネスを手掛けるアマゾンの新たな試み Fabrizio Bensch-Reuters

 労働力不足に悩んだ第1次大戦中のアメリカで、ウッドロー・ウィルソン大統領はホワイトハウスの芝を刈るのにヤギの力を借りた。20年代には米大リーグのフィラデルフィア・フィリーズが、本拠地の球場ベイカー・ボウルの天然芝を維持するために2頭の雌羊と1頭の雄羊を飼っている。

 そして先週、米アマゾン・ドットコムがヤギのレンタル・サービスを始めた。除草をさせるためだ。アマゾンは流し台の設置からヨガのレッスンまであらゆるサービスを提供する「アマゾン・ホーム・サービシズ」を新たに始めたが、その中で「ヤギの放牧」も試験的に展開する。

 ヤギは羊よりも草取りに向いている。農業情報サイトのモダン・ファーマーによれば、4650平方メートルの土地を草取りするのに羊なら83頭必要だが、ヤギなら38頭だ。ヤギも羊も4つの胃を持つ反すう動物だが、ヤギは草だけでなく、ほかの動物には害になるような植物や物質も消化できる。

「従業員証」を着用

 アマゾンは昨年からヤギと親しい間柄だ。アマゾンジャパンが岐阜県多治見市にある物流拠点で、30〜40頭のヤギを使って除草を始めたからだ。すべてのヤギは従業員証を着用し、物流センター敷地内の草を食む。

 ヤギとアマゾンは自然な組み合わせと言っていい。というのも、同社の本拠地であるワシントン州シアトルは、州の補助金を得てヤギを放牧し、公共の場の下草取りをしていることで有名だ。農業機械が入れない場所にも、ヤギなら入ることができる。人間が草取りをするより低コストだし、二酸化炭素排出量は少なくて済む。

 アマゾン・ホーム・サービシズがレンタルするヤギは、近くのバション島にあるレント・ア・ルミナント社のタミー・ダナキンが所有している。彼女はヤギを使った除草サービス業界の有名人で、風刺報道番組コルバート・リポートの「アメリカを駄目にする人々」コーナーにも出演。司会のスティーブン・コルバートは、ダナキンの活動が人間の庭師の仕事を奪っているとからかうと、「ヤギがこの国のすべての庭仕事をやってしまうまで、私は満足しない」と返した。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=続落、ダウ約120ドル安 原油高でイ

ビジネス

NY外為市場=ドル上昇、有事の買い続き159円台後

ビジネス

FRB議長への召喚状差し止め、米地裁 司法省は控訴

ビジネス

米1月求人件数、694.6万件で予想上回る 採用は
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製をモデルにした米国製ドローンを投入
  • 2
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切りは常軌を逸している」その怒りの理由
  • 3
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド太平洋防衛
  • 4
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 5
    「イラン送りにすべき...」トランプ孫娘、警護隊引き…
  • 6
    有人機の「盾」となる使い捨て無人機...空の戦いに革…
  • 7
    「映画賞の世界は、はっきり言って地獄だ」――ショー…
  • 8
    『ある日、家族が死刑囚になって』を考えるヒントに…
  • 9
    謎すぎる...戦争嫌いのMAGAがなぜイラン攻撃を支持す…
  • 10
    北極海で見つかった「400年近く生きる生物」がSNSで…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」と言われる外国特派員の私が思うこと
  • 4
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 6
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 9
    ショーン・ペンは黙らない――「ウクライナへの裏切り…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中