コラム

大気中のCO2濃度、年増加量が観測史上最大に...日本の人工衛星「GOSATシリーズ」は温暖化対策にどう貢献するのか

2025年02月18日(火)11時25分
溶ける地球

(写真はイメージです) funstarts33-Shutterstock

<CO2やメタンなど温室効果ガスの大気中濃度を宇宙から観測するために開発が進められてきたGOSATシリーズ。その1号機「いぶき」の観測結果が発表され、2023年から24年にかけてのCO2濃度の年増加量は3.5ppmで、11年の観測開始以降で最大の上昇幅となっていたことが分かった>

地球環境問題と聞くと、大半の人が真っ先に思い浮かべるのが「科学技術の発展によるCO2(二酸化炭素)排出量の増加」でしょう。

実際に、多くの研究で地球温暖化の急激な進行とCO2排出量の増加との間には密接な関係があると示唆されています。

産業革命以降、化石燃料が大量に使われるようになると人為的なCO2排出量は急増し、2023年のCO2濃度の世界平均濃度は420ppm(温室効果ガス世界資料センター調べ)でした。この値は、産業革命以前(280ppm)の1.5倍です。

EUの気象情報機関であるコペルニクス気候変動サービス(C3S)は今月6日、「25年1月の世界平均気温は13.23℃で、1月としては観測史上最高となった」と発表しました。この数値は、産業革命前の水準とされる1850~1900年の平均よりも1.75℃高いものです。

GOSATシリーズにかかる期待

地球温暖化対策として国際的に掲げられている数値目標は、21年のCOP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)で採択された「世界の平均気温の上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑える(グラスゴー気候合意)」です。しかし同機関によると、24年の年間世界平均気温は15.1℃で1850~1900年の平均を1.60℃上回り、初めて単年で1.5℃を超えた年となりました。

今後の対策のために地球温暖化の現状を正確に把握するには、温室効果ガスの精密な計測が不可欠です。そこで、日本の温室効果ガス観測衛星(GOSATシリーズ)は、宇宙からの観測によって大きく貢献することが期待されています。

JAXA(宇宙航空研究開発機構)は6日、国立環境研究所、環境省などと開発・運用中のGOSATシリーズ1号機「いぶき」の観測結果を発表しました。それによると、地球の全大気におけるCO2の平均濃度は、23年から24年にかけての年増加量が2011年以降の14年間で最大の3.5 ppmになっていたことが分かりました。

地球温暖化の主要因はCO2で議論はないのでしょうか。日本の人工衛星は地球温暖化対策に対してどのような貢献ができるのでしょうか。地球温暖化の最新状況について概観してみましょう。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米自動車業界団体、「ガソリン税廃止を」 道路補修費

ワールド

原油先物5%超高、トランプ氏演説で紛争終結期待後退

ビジネス

NY自動車ショー、各社が米市場向け新型EV発表 販

ワールド

ロシア3月製造業PMI、今年最低に
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 3
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経済政策と石油危機が奏でる「最悪なハーモニー」
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    北京に代わる新都市構想は絵に描いた餅のまま...大幅…
  • 6
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 7
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 8
    カンヌ映画祭最高賞『シンプル・アクシデント』独占…
  • 9
    「え、なんで?」フライト中に操縦席の窓が覆われて…
  • 10
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 6
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 9
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 10
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story