コラム

大気中のCO2濃度、年増加量が観測史上最大に...日本の人工衛星「GOSATシリーズ」は温暖化対策にどう貢献するのか

2025年02月18日(火)11時25分
溶ける地球

(写真はイメージです) funstarts33-Shutterstock

<CO2やメタンなど温室効果ガスの大気中濃度を宇宙から観測するために開発が進められてきたGOSATシリーズ。その1号機「いぶき」の観測結果が発表され、2023年から24年にかけてのCO2濃度の年増加量は3.5ppmで、11年の観測開始以降で最大の上昇幅となっていたことが分かった>

地球環境問題と聞くと、大半の人が真っ先に思い浮かべるのが「科学技術の発展によるCO2(二酸化炭素)排出量の増加」でしょう。

実際に、多くの研究で地球温暖化の急激な進行とCO2排出量の増加との間には密接な関係があると示唆されています。

産業革命以降、化石燃料が大量に使われるようになると人為的なCO2排出量は急増し、2023年のCO2濃度の世界平均濃度は420ppm(温室効果ガス世界資料センター調べ)でした。この値は、産業革命以前(280ppm)の1.5倍です。

EUの気象情報機関であるコペルニクス気候変動サービス(C3S)は今月6日、「25年1月の世界平均気温は13.23℃で、1月としては観測史上最高となった」と発表しました。この数値は、産業革命前の水準とされる1850~1900年の平均よりも1.75℃高いものです。

GOSATシリーズにかかる期待

地球温暖化対策として国際的に掲げられている数値目標は、21年のCOP26(国連気候変動枠組条約第26回締約国会議)で採択された「世界の平均気温の上昇を産業革命以前と比べて1.5℃に抑える(グラスゴー気候合意)」です。しかし同機関によると、24年の年間世界平均気温は15.1℃で1850~1900年の平均を1.60℃上回り、初めて単年で1.5℃を超えた年となりました。

今後の対策のために地球温暖化の現状を正確に把握するには、温室効果ガスの精密な計測が不可欠です。そこで、日本の温室効果ガス観測衛星(GOSATシリーズ)は、宇宙からの観測によって大きく貢献することが期待されています。

JAXA(宇宙航空研究開発機構)は6日、国立環境研究所、環境省などと開発・運用中のGOSATシリーズ1号機「いぶき」の観測結果を発表しました。それによると、地球の全大気におけるCO2の平均濃度は、23年から24年にかけての年増加量が2011年以降の14年間で最大の3.5 ppmになっていたことが分かりました。

地球温暖化の主要因はCO2で議論はないのでしょうか。日本の人工衛星は地球温暖化対策に対してどのような貢献ができるのでしょうか。地球温暖化の最新状況について概観してみましょう。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ロシア・ウクライナ復活祭停戦、発効数時間で双方が違

ワールド

米イラン協議決裂、核・ホルムズ海峡で溝埋まらず 停

ワールド

中国、台湾向け観光規制緩和など新措置 野党党首訪中

ビジネス

円高につながる金融政策、「一つの選択肢」=赤沢経産
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける? 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 2
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 3
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人が海外を希望する時代
  • 4
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 5
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 6
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落 不確実な相…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 10
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは?
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた?
  • 4
    韓国、生理用品無償支給を7月から開始 靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる? ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story