最新記事

感染症対策

新型コロナ対策の有効性トップはNZ 98カ国・地域で米英は下位、日本は45位=豪シンクタンク調査

2021年1月28日(木)12時14分

豪シンクタンク、ロウイー研究所は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックへの各国の対策の有効性を指数化した「COVIDパフォーマンスインデックス」を発表、トップはNZ、日本は45位だった。画像はロウイー研究所のWebサイトよりキャプチャ。

オーストラリアのシンクタンク、ロウイー研究所は28日、新型コロナウイルス感染症(COVID─19)のパンデミック(世界的大流行)への各国の対策の有効性を指数化した「COVIDパフォーマンスインデックス」を発表した。

対象となる98カ国・地域の中で、ニュージーランドがトップ、ベトナムが2位、台湾が3位につけた。

2019年12月に新型コロナの最初の感染例が確認された中国は、入手可能なデータが不足していることから対象には含まれていないという。

ランキングではタイが4位。次にキプロス、ルワンダ、アイスランド、オーストラリア、ラトビア、スリランカが続いてトップ10入りした。

1月9日までのデータを使用し、国・地域ごとに100人目の感染者が確認されてから36週間の状況を調査して指数化した。

感染者数と死者数、人口100万人当たりの感染者数と死者数、検査数に対する陽性者の割合、人口1000人当たりの検査数を調べ、14日移動平均値を算出した。

感染者が2500万人超に上る米国は94位、1100万人超のインドは86位。欧州で新型コロナによる死者が最多の英国は66位だった。

ランキングでは、欧州諸国や米国が感染者急増によって「早期に対処不能」となる中、アジア太平洋地域の国々が最もうまくウイルスを封じ込めていることが示された。

ロウイー研究所は「経済の発展状況や政治制度の違いは、対策の効果に影響を与えるとされる場合が多いが、結果にそれほど大きな影響はなかった」と指摘。

「一般的に、人口が少なく、まとまりのある社会、有能な制度を持つ国が、パンデミックのような世界的な危機に対処する上で比較的有利だ」と分析した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...
→→→【2021年最新 証券会社ランキング】



ニューズウィーク日本版 習近平独裁の未来
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月17号(2月10日発売)は「習近平独裁の未来」特集。軍ナンバー2の粛清劇は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」強化の始まりか

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

台湾、26年の経済成長率見通し7.71% 大幅に上

ビジネス

電通G、25年12月期は3276億円の赤字 今期も

ワールド

NATO内に疎外感といら立ち、独外相が米当局者の発

ワールド

ウクライナ債務管理局長、IMF新支援「数週間以内に
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    50歳には「まったく見えない」...信じられないレベルの「若見え」な女性の写真にSNS震撼
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 7
    「ショックすぎる...」眉毛サロンで「衝撃的な大失敗…
  • 8
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 9
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 8
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中