最新記事

感染症対策

新型コロナ対策の有効性トップはNZ 98カ国・地域で米英は下位、日本は45位=豪シンクタンク調査

2021年1月28日(木)12時14分

豪シンクタンク、ロウイー研究所は、新型コロナウイルス感染症のパンデミックへの各国の対策の有効性を指数化した「COVIDパフォーマンスインデックス」を発表、トップはNZ、日本は45位だった。画像はロウイー研究所のWebサイトよりキャプチャ。

オーストラリアのシンクタンク、ロウイー研究所は28日、新型コロナウイルス感染症(COVID─19)のパンデミック(世界的大流行)への各国の対策の有効性を指数化した「COVIDパフォーマンスインデックス」を発表した。

対象となる98カ国・地域の中で、ニュージーランドがトップ、ベトナムが2位、台湾が3位につけた。

2019年12月に新型コロナの最初の感染例が確認された中国は、入手可能なデータが不足していることから対象には含まれていないという。

ランキングではタイが4位。次にキプロス、ルワンダ、アイスランド、オーストラリア、ラトビア、スリランカが続いてトップ10入りした。

1月9日までのデータを使用し、国・地域ごとに100人目の感染者が確認されてから36週間の状況を調査して指数化した。

感染者数と死者数、人口100万人当たりの感染者数と死者数、検査数に対する陽性者の割合、人口1000人当たりの検査数を調べ、14日移動平均値を算出した。

感染者が2500万人超に上る米国は94位、1100万人超のインドは86位。欧州で新型コロナによる死者が最多の英国は66位だった。

ランキングでは、欧州諸国や米国が感染者急増によって「早期に対処不能」となる中、アジア太平洋地域の国々が最もうまくウイルスを封じ込めていることが示された。

ロウイー研究所は「経済の発展状況や政治制度の違いは、対策の効果に影響を与えるとされる場合が多いが、結果にそれほど大きな影響はなかった」と指摘。

「一般的に、人口が少なく、まとまりのある社会、有能な制度を持つ国が、パンデミックのような世界的な危機に対処する上で比較的有利だ」と分析した。

[ロイター]


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2021トムソンロイター・ジャパン(株)記事の無断転用を禁じます


【話題の記事】
・新型コロナが重症化してしまう人に不足していた「ビタミン」の正体
・世界の引っ越したい国人気ランキング、日本は2位、1位は...
→→→【2021年最新 証券会社ランキング】



ニューズウィーク日本版 ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月24号(2月17日発売)は「ウクライナ戦争4年 苦境のロシア」特集。帰還兵の暴力、止まらないインフレ。国民は疲弊し、プーチンの足元も揺らぐ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ECB総裁が任期満了前に退任とFT報道、仏大統領在

ワールド

ウクライナ和平協議、2日目は2時間で終了 「困難な

ビジネス

英CPI、1月は前年比+3.0% 昨年3月以来の低

ワールド

エプスタイン文書、米エリートへの不信鮮明に=世論調
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 2
    ポーランドが「核武装」に意欲、NATO諸国も米国の核の傘を信用できず
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 7
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    極超音速ミサイルが通常戦力化する世界では、グリー…
  • 10
    生き返ったワグネルの「影」、NATO内部に浸透か
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 8
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 9
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 10
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中