「米国では、2日ごとに500人が医療事故で死亡している」は本当か？

2016年には、米ジョンズ・ホプキンズ大学医学部が「年間25万1454名の入院患者が医療事故で死亡している」との調査結果を発表し、「米国で、医療事故が、心臓病、がん（悪性新生物）に次ぐ第三位の死因となった」というニュースは米国内外でセンセーショナルに報じられた。

50分の1から80分の1である......

しかしながら、米ウェイン州立大学のデイヴィッド・ゴルスキ博士は「ジョンズ・ホプキンズ大学医学部の検証結果は正式な方法論で導きだされたものではなく、ばらつきが大きい医療事故の定義に依存している」と指摘。「有害事象（因果関係の有無を問わず医薬品の投与によって生じる好ましくない有害な反応）は、医療事故がなくても起こりうる」と述べている。

また、米ワシントン大学の研究チームが2019年1月に発表した研究論文では、1990年から2016年までの「世界の疾病負担研究（GBD）」のデータを用い、すべての有害事象を対象に死亡との因果関係、過誤の有無を分析した結果、医療事故による死亡者数は、ジョンズ・ホプキンズ大学医学部の検証結果の50分の1から80分の1であることが示された。

古いデータを引用したことも批判の的に

このように長年、議論されてきた経緯があるにもかかわらず、タイソン博士が古いデータを引用したことも批判の的となっている。タイソン博士がツイッターへの投稿で「平均48時間ごとに医療事故で500人が死亡している」と述べたのに対し、ブロガーのハンク・グリーン氏は、自身のツイッターで「損害をもたらすおそれのあるデータであり、科学者や技術者と一般の人々をつなぐ『サイエンスコミュニケーター』ならば、脈絡なく共有するはずのないものだ」と非難している。