最新記事
金価格

これぞトランプ印の「黄金」時代! 原因が原因だけに価格上昇はまだ続く?

Gold's Value Is Surging Under Donald Trump

2025年2月12日(水)16時15分
ヒュー・キャメロン
金価格チャート

金価格上昇の原因は「トランプ、トランプ、トランプ」 Source: BullionVault

<トランプ政権の関税措置の発表を受けて金価格が急騰、連続で史上最高値を更新中。トランプの政策が世界経済に与える大混乱を懸念して、資金が安定資産の金市場に流れ込んでいる>

金価格は長期にわたって上昇を続けているが、最近はとくにめざましい急騰ぶりを見せている。1月11日にも史上最高値を更新した。専門家のなかには、こうした動きを、トランプ政権の経済政策に起因するとみる向きもある。

金価格は11日に1トロイオンスあたり2968.5ドル(日本では1グラムあたり約1万5000円超、2月12日、田中貴金属調べ)まで上昇し、3000ドルに迫る勢いで推移している。


 

週初からの金価格の急騰は、ドナルド・トランプ大統領がアメリカへのすべての鉄鋼とアルミニウムの輸入品に25%の関税を課すという新たな関税政策を発表した後に始まった。

newsweekjp20250212071339-d52ee5cd66dcf37b63da40f0235ba8382417f7a2.jpg

こうした攻撃的な関税政策が、トランプの他の通商政策と相まって、米ドルに下落圧力をかけるのではないかという懸念から、多くの人々が金に目を向けていると、専門家は推測している。金に期待が集まるのは、安全資産として、また通貨インフレに対するヘッジ手段として、歴史的な実績があるからだ。

金相場は昨年11月の大統領選挙におけるトランプの勝利と、それに続く大統領就任の前からかなりの上昇を見せていた。過去1年間で約43%、過去3カ月で13%上昇した。

大統領選以前の金価格の主な上昇要因は、経済の不確実性、地政学的な緊張、世界の中央銀行からの需要の高まりといった不安要素だった。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官が掲げる「新しいスパイの戦い方」
  • 3
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルーの大スキャンダルを招いた「女王の寵愛」とは
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 10
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に? ロシア中…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワートレーニング」が失速する理由
  • 4
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」で…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 7
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 8
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 9
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 10
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中