コラム

木村正人 欧州インサイドReport

数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が発生し既に死者も、感染源は「ナイトクラブ」

2026年03月17日（火）18時10分

濃厚接触者には抗生物質を提供

侵襲性感染の約8割はB群の髄膜炎菌。英国では主に2種類のワクチンが使用されている。4CMenBワクチンは生後8、12、52週に接種され、B群の髄膜炎菌から身を守るが、B群すべての株をカバーしているわけではない。B群以外はMenACWYワクチンで14歳前後に接種される。

侵襲性髄膜炎菌感染症が発生した場合、発症前の7日間に同じ家で長時間一緒にいた濃厚接触者に抗生物質が提供される。病院搬送で飛沫や呼吸器の分泌物に直接さらされた人にも提供されることがある。複数感染が確認された場合にはより広い範囲の接触者に抗生物質が提供される。


「感染者の友人や家族にとり大切なのはその人が感染している可能性に気づき、すぐに医療機関で受診させること。早期治療が命を救うが、発症初期での診断は非常に難しいのが現状だ。最初は軽い症状でもアッという間に悪化し、数時間以内に死に至ることもある」（ハンター教授）

感染拡大の背景にワクチン接種の「空白」

注意すべき初期症状としては高熱、首の痛みや硬直、光がまぶしい、混乱、ぼんやりする、ガラスを皮膚に押し当てても（グラステストでも）消えない独特の発疹が挙げられる。少しでも心配な場合はすぐに医療機関で受診した方がいい。

ワクチン接種の「空白」も感染拡大の背景として指摘されている。英国では2015年からB群髄膜炎菌（MenB）に対するワクチンが乳児への定期接種に導入された。しかし現在の大学生世代の多くはこの対象外で、MenBへの免疫を持たない若者が相当数いる。

英バース大学のアンドリュー・プレストン教授は「10代へのMenACWYワクチン接種率も約73%にとどまっており、学生の規模を考えると、未接種の学生が非常に多い」と懸念する。慈善団体「髄膜炎ナウ」は10代・若年成人へのMenBワクチンの公費接種を求めている。

次のページ【動画】抗生物質を求めて列をなす学生たち
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米メディケア・アドバンテージ向け政府支払金、最終引
2026.04.07

ワールド

アルテミス２の宇宙船オリオン、人類の最遠到達記録を
2026.04.07

ビジネス

ＧＳのプライベートクレジット・ファンド、解約請求5
2026.04.07

ワールド

米政権、ＴＳＡ職員9400人超削減を提案　予算15
2026.04.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は？ 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    スパイス企業の新戦略...エスビー食品が挑む「食のア…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」　防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者？　習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか？...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story