コラム

木村正人 欧州インサイドReport

第三次世界大戦「2035年までに勃発」と専門家の「4割超」が予測...核戦争、宇宙戦争も警戒（国際調査）

2025年03月06日（木）18時04分
10年以内に第三次世界大戦の可能性

写真はイメージです　Hamara／Shutterstock

＜専門家357人への調査によれば、「10年後、世界は現在より悪くなっている」と回答したのは62%。世界は米中の陣営に二分されると予測する専門家は約半数に上った＞

［ロンドン発］ドナルド・トランプ米大統領がウォロディミル・ゼレンスキー大統領を脅してまでウクライナ和平交渉を急ぐ背景には中国の台頭と米国の衰退がある。新世界秩序の構築は第二次大戦後の世界秩序を壊すことでもあり、世界の不安定化は避けられない。

米シンクタンク「大西洋評議会」スコークロフト戦略安全保障センターはトランプ氏が大統領選で返り咲きを決めた昨年11月下旬から12月上旬にかけ世界の国際戦略家や未来予測の専門家357人に2035年までに世界がどう変わっているかを尋ねた。

回答者の62%は「世界は現在より悪くなっている」と予想し「良くなっている」との答えは38%。トランプ氏はゼレンスキー氏が「第三次大戦を賭けている」となじったが、40.5%が10年以内に新たな世界大戦が起こると予想していた。

米中の戦略的競争がより危険な状態に

1年前の調査では回答者の4分の1近くが世界の繁栄にとって最大の脅威は大国間の戦争と指摘していた。元米国務省高官フィリップ・ゼリコフ氏は世界大戦の可能性を20～30%と見積もり、今後1～3年以内に「最大の危険期」が訪れると警告している。

【関連記事】
中国・超大国への道、最大の障壁は「日本」──そこで浮上する第2の道とは
中国はアメリカを抜く経済大国にはなれない

次のページ「ロシアとNATOが直接的な軍事衝突」45%
プロフィール

木村正人

在ロンドン国際ジャーナリスト
元産経新聞ロンドン支局長。憲法改正（元慶応大学法科大学院非常勤講師）や国際政治、安全保障、欧州経済に詳しい。産経新聞大阪社会部・神戸支局で16年間、事件記者をした後、政治部・外信部のデスクも経験。2002～03年、米コロンビア大学東アジア研究所客員研究員。著書に『欧州 絶望の現場を歩く―広がるBrexitの衝撃』（ウェッジ）、『EU崩壊』『見えない世界戦争「サイバー戦」最新報告』（いずれも新潮新書）。
masakimu50@gmail.com
twitter.com/masakimu41

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、シカゴへの州兵派遣「権限ある」　知事は
2025.09.03

ビジネス

ＮＹ外為市場＝円と英ポンドに売り、財政懸念背景
2025.09.03

ワールド

米軍、カリブ海でベネズエラ船を攻撃　違法薬物積載＝
2025.09.03

ワールド

トランプ氏、健康不安説を否定　体調悪化のうわさは「
2025.09.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：豪ワーホリ残酷物語
特集：豪ワーホリ残酷物語
2025年9月 9日号（9/ 2発売）

円安の日本から「出稼ぎ」に行く時代──オーストラリアで搾取される若者たちの実態は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「怖すぎる」「速く走って！」夜中に一人ランニングをする女性、異変を感じ、背後に「見えたモノ」にSNS震撼
  • 2
    50歳を過ぎても運動を続けるためには？...「動ける体」をつくる4つの食事ポイント
  • 3
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 4
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 5
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 6
    トレーニング継続率は7倍に...運動を「サボりたい」…
  • 7
    トランプ関税2審も違法判断、　「自爆災害」とクルー…
  • 8
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 9
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動…
  • 10
    世界でも珍しい「日本の水泳授業」、消滅の危機にあ…
  • 1
    東北で大腸がんが多いのはなぜか――秋田県で死亡率が下がった「意外な理由」
  • 2
    1日「5分」の習慣が「10年」先のあなたを守る――「動ける体」をつくる、エキセントリック運動【note限定公開記事】
  • 3
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ女性が目にした光景が「酷すぎる」とSNS震撼、大論争に
  • 4
    50歳を過ぎても運動を続けるためには？...「動ける体…
  • 5
    25年以内に「がん」を上回る死因に...「スーパーバグ…
  • 6
    豊かさに溺れ、非生産的で野心のない国へ...「世界が…
  • 7
    日本の「プラごみ」で揚げる豆腐が、重大な健康被害…
  • 8
    首を制する者が、筋トレを制す...見た目もパフォーマ…
  • 9
    「人類初のパンデミック」の謎がついに解明...1500年…
  • 10
    上から下まで何も隠さず、全身「横から丸見え」...シ…
  • 1
    こんな症状が出たら「メンタル赤信号」...心療内科医が伝授、「働くための」心とカラダの守り方とは？
  • 2
    「自律神経を強化し、脂肪燃焼を促進する」子供も大人も大好きな5つの食べ物
  • 3
    デカすぎ...母親の骨盤を砕いて生まれてきた「超巨大ベビー」の姿にSNS震撼「ほぼ幼児では？」
  • 4
    デンマークの動物園、飼えなくなったペットの寄付を…
  • 5
    「まさかの真犯人」にネット爆笑...大家から再三「果…
  • 6
    信じられない...「洗濯物を干しておいて」夫に頼んだ…
  • 7
    山道で鉢合わせ、超至近距離に3頭...ハイイログマの…
  • 8
    「レプトスピラ症」が大規模流行中...ヒトやペットに…
  • 9
    「あなた誰？」保育園から帰ってきた3歳の娘が「別人…
  • 10
    将来ADHDを発症する「幼少期の兆候」が明らかに？...…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story