ニュース速報

ワールド

対人距離とマスク、コロナ感染リスク抑制に有効=英医学誌

2020年06月02日(火)10時07分

コロナウイルスの感染経路に関する研究結果をまとめたレビューによると、少なくとも1メートルの対人距離確保と、マスクおよび目を保護する防護具の着用が、COVID─19(新型コロナウイルス感染症)のリスク抑制に最善の策であることが分かった。写真は6月1日、ノリッジのマーケットで撮影(2020年 ロイター/Andrew Couldridge)

[ロンドン 1日 ロイター] - コロナウイルスの感染経路に関する研究結果をまとめたレビューによると、少なくとも1メートルの対人距離確保と、マスクおよび目を保護する防護具の着用が、COVID─19(新型コロナウイルス感染症)のリスク抑制に最善の策であることが分かった。

頻繁な手洗いや適切な衛生管理も非常に重要だが、すべての対策を講じてもリスクを完全に取り除くことはできないことも示された。

英医学誌ランセットに掲載された今回のレビューは、コロナウイルスによって引き起こされるCOVID─19、重症急性呼吸器症候群(SARS)、中東呼吸器症候群(MERS)の感染対策について16カ国で行われた172の研究の結果をまとめたもので、コロナウイルスの感染経路に関するレビューとしてはこれまでで最大規模。

COVID─19対策を巡り時に矛盾する助言を行ってきた各国政府や保健機関の指針として役立つ可能性がある。

COVID─19は通常、せきなどで出た飛沫が直接または物の表面を介して目、鼻、口から体内に入り、広がることが示されている。

今回のレビューでは、少なくとも1メートルの物理的距離を確保することでCOVID─19が広がるリスクが低下し、2メートルの距離を確保すればさらに効果的であることが分かった。マスクや目の防護具の着用については、予防効果を高める可能性があるものの、物理的距離の確保ほど明確な証拠は得られていないと結論付けた。

研究者らは、レビューを行った研究の多くはSARSとMERSに関するものだったため、COVID─19への適用には限界があるとも指摘した。

ロイター
Copyright (C) 2020 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

日経平均は反発で寄り付く、5万3000円回復 自律

ワールド

アルゼンチン、イラン臨時代理大使を国外追放 攻撃関

ワールド

トランプ氏、1.5兆ドルの27年度国防予算案提示へ

ビジネス

米メキシコ湾の有望深海油田、最大51%権益入札に欧
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要?死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない? 「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 8
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中