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アングル:北海ブレントが3年半ぶり80ドル台、今後の見通しは

2018年05月18日(金)16時31分

 5月17日、原油先物市場で北海ブレントが2014年11月以来初めて1バレル=80ドル台に乗せた。写真はテキサス州で2017年5月撮影(2018年 ロイター/Ernest Scheyder)

[ロンドン 17日 ロイター] - 17日の原油先物市場で北海ブレントが2014年11月以来初めて1バレル=80ドル台に乗せた。膨大な量に膨れ上がっていた原油在庫が一掃され、投資家は過去4年間で最も強気になっており、市場では100ドル超えを予想する声も出始めた。

原油は米国の対イラン制裁再開でイランの輸出が大きく落ち込む恐れがあるのに加えて、ベネズエラやメキシコ、アンゴラなどの大手産油国が自主的に生産を減らし、価格が持ち直した。

サウジアラビアが主導する石油輸出国機構(OPEC)とロシアなどOPEC非加盟の産油国は昨年1月以来、日量180万バレルの減産を続けている。

地政学的懸念の高まりや需給は引き締まるとの見方を背景に、原油価格は2016年1月に付けた27ドルの13年ぶり安値から50ドル上昇。上昇率はこの1年に限っても50%に達した。

先物市場は期先の方が価格が高いプレミアムの状態となっており、投資家やトレーダーが当面供給が需要に追い付かないとみていることが分かる。

サウジは国営石油大手アラムコの新規株式公開(IPO)計画を進めており、原油価格は80ドルどころか100ドルでも良いと表明している。

もっとも、OPECなど産油国は自ら進める価格引き上げ策によって最終的にとばっちりを受けるかもしれない。国際エネルギー機関(IEA)は16日、原油の値上がりの大きさを考えると世界の需要の伸びが鈍化するのは間違いないと警告した。

一方、年初からのドル高で主要な原油輸入国は購買力が落ちている。インドやインドネシアなど多くの国が国内で燃料向け補助金の大盤振る舞いを中止したためだ。

OPECは非加盟国、具体的には米国の供給増という問題も抱えている。米国は今年末には生産量が日量1100万バレルに達し、世界最大の産油国になる見通しだ。

OPECの減産は米国のシェール油生産の増加で効果がそがれており、価格上昇による需要減退も重なることから、IEAやOPEC、米エネルギー省エネルギー情報局(EIA)はいずれも警戒感を強めている。

北海ブレントの80ドル台乗せは短命で終わるかもしれない。

(Amanda Cooper記者)

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