アングル：北海ブレントが3年半ぶり80ドル台、今後の見通しは

　５月１７日、原油先物市場で北海ブレントが２０１４年１１月以来初めて１バレル＝８０ドル台に乗せた。写真はテキサス州で２０１７年５月撮影（２０１８年　ロイター/Ernest Scheyder）

［ロンドン　１７日　ロイター］ - １７日の原油先物市場で北海ブレントが２０１４年１１月以来初めて１バレル＝８０ドル台に乗せた。膨大な量に膨れ上がっていた原油在庫が一掃され、投資家は過去４年間で最も強気になっており、市場では１００ドル超えを予想する声も出始めた。

原油は米国の対イラン制裁再開でイランの輸出が大きく落ち込む恐れがあるのに加えて、ベネズエラやメキシコ、アンゴラなどの大手産油国が自主的に生産を減らし、価格が持ち直した。

サウジアラビアが主導する石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなどＯＰＥＣ非加盟の産油国は昨年１月以来、日量１８０万バレルの減産を続けている。

地政学的懸念の高まりや需給は引き締まるとの見方を背景に、原油価格は２０１６年１月に付けた２７ドルの１３年ぶり安値から５０ドル上昇。上昇率はこの１年に限っても５０％に達した。

先物市場は期先の方が価格が高いプレミアムの状態となっており、投資家やトレーダーが当面供給が需要に追い付かないとみていることが分かる。

サウジは国営石油大手アラムコの新規株式公開（ＩＰＯ）計画を進めており、原油価格は８０ドルどころか１００ドルでも良いと表明している。

もっとも、ＯＰＥＣなど産油国は自ら進める価格引き上げ策によって最終的にとばっちりを受けるかもしれない。国際エネルギー機関（ＩＥＡ）は１６日、原油の値上がりの大きさを考えると世界の需要の伸びが鈍化するのは間違いないと警告した。

一方、年初からのドル高で主要な原油輸入国は購買力が落ちている。インドやインドネシアなど多くの国が国内で燃料向け補助金の大盤振る舞いを中止したためだ。

ＯＰＥＣは非加盟国、具体的には米国の供給増という問題も抱えている。米国は今年末には生産量が日量１１００万バレルに達し、世界最大の産油国になる見通しだ。

ＯＰＥＣの減産は米国のシェール油生産の増加で効果がそがれており、価格上昇による需要減退も重なることから、ＩＥＡやＯＰＥＣ、米エネルギー省エネルギー情報局（ＥＩＡ）はいずれも警戒感を強めている。

北海ブレントの８０ドル台乗せは短命で終わるかもしれない。

（Amanda Cooper記者）