アップルの業績下方修正、米国株強気筋に悪い前兆

［サンフランシスコ　２日　ロイター］ - 米アップルが２日、年末商戦期を含む１０─１２月期の売上高見通しを下方修正したことは、年明け早々の株価回復を期待する強気筋にとって悪い前兆となった。

アップルの株価は引け後の取引で７．７％急落し、Ｓ＆Ｐ総合５００指数先物も１．５％安となった。

シノバス・トラストのシニアポートフォリオマネジャー、ダニエル・モーガン氏は「投資家は１月効果を期待しているが、アップルがやや冷や水を浴びせる格好となった」とし、「現時点の四半期予想は高過ぎるのではないかという懸念が浮上する」と述べた。

この日の引け後の下落を受けてアップルの株価時価総額は７０００億ドルを割り込んだ。アマゾンやマイクロソフトの時価総額を下回っているが、それでも依然として最も広く保有されている銘柄の１つであり、同社の業績下方修正は市場全体のセンチメントに影響する。

Ｓ＆Ｐ５００は１２月、同月として大恐慌以来のさえないパフォーマンスとなったが、多くの投資家は今週、昨年９月に始まった調整が底を打った可能性があるとの期待を胸に市場に戻った。Ｓ＆Ｐ５００は２日の時点で、１２月２４日に付けた直近安値から７％近く上昇している。

足元のＳ＆Ｐ５００の株価予想収益率が１４倍と、１年前の１８倍から低下する中、米国株の強気筋は最近の下落を受けて株価が割安になっていると指摘する。しかし、アップルに続いて業績見通しを下方修正する企業が多く出てくれば、Ｓ＆Ｐ５００の現行水準はそれほど割安とは言えなくなるだろう。

リフィニティブI/B/E/Sの最新データによると、アナリストが予想するＳ＆Ｐ５００構成銘柄の今年の増益率は平均約７％と、１８年の増益率の予想（２４％）を大きく下回っている。１０月初め時点で１９年の増益率は１０％と予想されていた。

１８年第３・四半期には２９％だったテクノロジーセクターの増益率は、第４・四半期に１２％、１９年第１・四半期にはわずか２％に低下するとみられている。

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