頻発する海底ケーブル切断
実際、海底ケーブルは我々が考えている以上によく切れている。ベトナム沖では頻発しているし、2008年から何度も海底ケーブルが切れていたエジプト沖では、2013年に3人のダイバーが現行犯で捕まっている。
ケーブル切断の多くは漁船の底引き網や船舶の錨によって引き起こされている。そうした切断が起きるとケーブル修理船が港を飛び出し、切れたケーブルを海底から引き上げ、つなぎ直すことになる。2011年の東日本大震災をもたらした地震は海底ケーブルも切断した。東日本につながる多くのケーブルが失われたことで、米国やアジアとつながる海底ケーブルのトラフィックは西日本に迂回させられた。
切れたらすぐに直せば良いというのがレジリエンスの発想だが、しかし、海外との金融取引など高速な通信を要するサービスを使っている場合には、わずかなケーブルの損傷が影響を与える可能性がある。近年の金融の高速取引のためにわざわざ最短距離のケーブルを引くことも行われている。大容量の海底ケーブルが複数箇所で同時に切断されれば、金融取引に影響が出るだろう。あるいは、オリンピック・パラリンピックの最中であれば外国の動画配信に影響が及ぶかもしれない。
準備が必要なレジリエンス
レジリエンスは準備なくして成り立たない。何が起きる可能性があるか、起きたらどうするかを想定しておくことで素早いレジリエンスが可能になる。想定外のことが起きたときには素早い判断ができない。普段からの演習も重要になる。
CIPフォーラム終了後、参加者のひとりから質問を受けた。「日本では災害後の72時間は自分で生き延びることになっていると聞いたことがあるが、それは法律で決まっているのか」という。私は「法律で決まっているわけではないが、経験則として最初の72時間が重要で、救助が来るまでの間、自分でサバイブしなくてはならないということを多くの日本人が知っていると思う」と答えた。普段の心構えの有無が違いを生む。
複数の海底ケーブルを同時切断するようなテロが起きるとすれば、それだけで済むとは思えない。おそらくは波状的に多様なテロ行為が仕掛けられるだろう。社会的な混乱が起きているときに通信手段が失われることは非常に危険である。ネットがつながることが当たり前になっている日本社会でそれが起きたときにどうなるか。
2011年の東日本大震災はたくさんの教訓を残した。そして、2020年の東京オリンピック・パラリンピックの前にも、2019年6月に大阪でG20サミット、2019年9月にラグビー・ワールドカップとメガイベントが続く。メガイベントのセキュリティ対策は各国共通の課題になっている。
マジックワード「レジリエンス」は唱えているだけでは達成できない。演習やシミュレーションが不可欠である。
