経験知や習慣だけではなく、研究に基づいた根拠のあるデータを基にした支援「エビデンス・ベースト・プラクティス」を積極的に進めたいと思い、小坂氏は根本氏の事業にアドバイザーとして関わることに決めたのだという。
「特に塩分摂取量の長期間に渡るデータを取得して非対面式で介入している研究は、まだほとんどありません。高血圧がいろいろな病気の引き金になるということも分かってきている中、この事業で取得できるデータや知見が、今後の医療やヘルスケアの発展に大きく役立つのではないかと期待しています」。
米国では大学の研究者がベンチャー企業に参画し、そこで得た大量の最新データをベースに「生きた学問」を大学で教えるケースが増えているが、日本ではまだまだ少数。産学の間に立ちはだかる壁が、日本の産業界、大学を足踏み状態にしていると言われる中で、小坂氏の挑戦は、非常に画期的なことだと言えるだろう。
自己効力感を高め、家族が一体に
小坂氏はまた、日々の正確なデータは診療に役立つだけではなく、患者と家族にとっても励みになると指摘する。
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「患者さんが生活習慣の改善に取り組めば取り組むほど、得られるデータが改善される。そうなれば自分の頑張りに意味を見いだせ、自己効力感が高まるんです」。
最近の幸福学の研究によると、人が幸福を感じるためには、自分で自分の人生の舵を切ることができるという「自己効力感」が不可欠なのだという。
そして患者を支える家族の「自己効力感」も、データの可視化で可能になる。
「病気は決していいトリガーではないですが、家族が同じ方向を向くきっかけになれるのではないかと思うんです」と小坂氏は言う。根本氏も「家族で父親のことを気にするようになってから、家族に仲間意識が芽生えたんです。父親の家族に対する態度も大分柔らかくなりましたし、僕も実家に帰ることが増えました」と言う。
バラバラになりがちだった家族が患者を支えるという目的で再び１つになり、それぞれがそれぞれに合った役割を持つチームを構成していく。そのチームをまとめる力となるのが、患者の病気を克服するという共通の目的であり、その進捗具合を示すのがデータになるという。
