サイバー空間での脅威に立ち向かえるかどうかの答えは、究極的には人材が大きな決め手になる。米政府が報酬面でシリコンバレーと競い合うのは無理でも、人材の流出を食い止める行動を起こすことはできる。

ただし、テクノロジー業界と協力する上での課題にも率直に向き合わなければならない。

「政府機関は自らが持たない技術能力をシリコンバレーに求め、シリコンバレー企業は欲しくもない（国家安全保障の）責任を手にしている」。スタンフォード大学政治学教授で、同大フーバー研究所フェローのエイミー・ゼガートは先頃、そう発言した。両者のギャップを縮めるには真剣な取り組みが不可欠だ。

世界各地の敵からアメリカ的生き方を守るという使命を課されたら、目的意識を持って邁進するサイバー専門家がこの国には大勢いる。未来の戦場におけるアメリカの優位は、彼らの存在に懸かっている。

ニューズウィーク日本版 ルポ ドローン戦争——無人の戦場
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ドローンが空・陸・海の戦闘を支配する「新しい戦争」をウクライナの最前線で見た

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