最新記事

カタールW杯

W杯スタジアムはタリバンの協力を得て建設されていた

2022年12月7日(水)16時00分
青葉やまと

スタジアム建設はタリバンにとって「金のガチョウ」だった......? REUTERS/Molly Darlington

<アフガニスタンを実効支配する武装勢力・タリバンの幹部らが、W杯カタール大会関連の整備事業で莫大な収益を上げていたという>

数々のドラマを生んだサッカーW杯カタール大会。熱狂の舞台となっているそのスタジアムに、黒い疑惑が囁かれている。

建設プロジェクトにタリバンが有償で協力しており、同組織にとってスタジアムの建設は「金のガチョウ」と呼ばれるまでの太い資金源になっていたという。英紙テレグラフが報じた。

カタール大会では7つのスタジアムが新造されたほか、空港やホテルなどインフラ整備が急ピッチで進められてきた。記事によるとタリバンは、大会側からW杯関連の建設を請け負った正規の企業に対し、重機などの機械・設備をリースおよび販売していた。これによって得られた利益は莫大な額にのぼるという。

ドーハ在住歴のある情報筋はテレグラフ紙に対し、「タリバンのメンバーの一部はひとりあたり6台から10台の重機をドーハに所有しており、最大で月あたり1万ポンド(約170万円)ほど稼いでいた」と証言している。

このペースでの収入が継続していたと仮定するならば、過去10年間の合計では、メンバーひとりあたり最大2億円相当の収入を得ていた計算となる。この情報筋、「タリバンはW杯の建設に多額を投資しており、大会は金のガチョウだった」と表現している。

和平交渉で得た協力金を再投資

カタールでの大会開催が決定して以来、タリバンは10年間にわたり、建設用重機に集中的に投資してきた模様だ。

重機購入の資金源となったのは、和平交渉の一環としてカタール当局から支払われていた現金だ。当局は国連およびアメリカの承認のもと、西側との和平交渉促進策の一環としてタリバン側に現金を支給していた。ドーハにあるタリバン事務所の構成員に対し、月々数千ポンドが供与されていたとみられる。

在ドーハ・アフガニスタン大使館の元高官はテレグラフ紙に対し、「タリバンの交渉班と政治担当官がカタール政府から高額の報酬を得ており、彼らがこの報酬をW杯用の建設機械に投資していることは、在ドーハ・アフガニスタン大使館では公然の秘密だった」と語っている。これとは別に2人のタリバン高官筋も、カタール政府から受け取った資金を重機購入に充てたことを認めた。

大会の建設事業には相当な額が投資されており、資金は国外からも調達されていたようだ。タリバン内で最も強硬な派閥とされるハッカーニ・ネットワークは、カタール以外のアラブ諸国のアフガニスタン人たちに投資を呼びかけ、それらを含めてW杯関連の収益事業の元手としていたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中