最新記事

カタールW杯

W杯スタジアムはタリバンの協力を得て建設されていた

2022年12月7日(水)16時00分
青葉やまと

スタジアム建設はタリバンにとって「金のガチョウ」だった......? REUTERS/Molly Darlington

<アフガニスタンを実効支配する武装勢力・タリバンの幹部らが、W杯カタール大会関連の整備事業で莫大な収益を上げていたという>

数々のドラマを生んだサッカーW杯カタール大会。熱狂の舞台となっているそのスタジアムに、黒い疑惑が囁かれている。

建設プロジェクトにタリバンが有償で協力しており、同組織にとってスタジアムの建設は「金のガチョウ」と呼ばれるまでの太い資金源になっていたという。英紙テレグラフが報じた。

カタール大会では7つのスタジアムが新造されたほか、空港やホテルなどインフラ整備が急ピッチで進められてきた。記事によるとタリバンは、大会側からW杯関連の建設を請け負った正規の企業に対し、重機などの機械・設備をリースおよび販売していた。これによって得られた利益は莫大な額にのぼるという。

ドーハ在住歴のある情報筋はテレグラフ紙に対し、「タリバンのメンバーの一部はひとりあたり6台から10台の重機をドーハに所有しており、最大で月あたり1万ポンド(約170万円)ほど稼いでいた」と証言している。

このペースでの収入が継続していたと仮定するならば、過去10年間の合計では、メンバーひとりあたり最大2億円相当の収入を得ていた計算となる。この情報筋、「タリバンはW杯の建設に多額を投資しており、大会は金のガチョウだった」と表現している。

和平交渉で得た協力金を再投資

カタールでの大会開催が決定して以来、タリバンは10年間にわたり、建設用重機に集中的に投資してきた模様だ。

重機購入の資金源となったのは、和平交渉の一環としてカタール当局から支払われていた現金だ。当局は国連およびアメリカの承認のもと、西側との和平交渉促進策の一環としてタリバン側に現金を支給していた。ドーハにあるタリバン事務所の構成員に対し、月々数千ポンドが供与されていたとみられる。

在ドーハ・アフガニスタン大使館の元高官はテレグラフ紙に対し、「タリバンの交渉班と政治担当官がカタール政府から高額の報酬を得ており、彼らがこの報酬をW杯用の建設機械に投資していることは、在ドーハ・アフガニスタン大使館では公然の秘密だった」と語っている。これとは別に2人のタリバン高官筋も、カタール政府から受け取った資金を重機購入に充てたことを認めた。

大会の建設事業には相当な額が投資されており、資金は国外からも調達されていたようだ。タリバン内で最も強硬な派閥とされるハッカーニ・ネットワークは、カタール以外のアラブ諸国のアフガニスタン人たちに投資を呼びかけ、それらを含めてW杯関連の収益事業の元手としていたという。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミネソタ州に兵士1500人派遣も、国防総省が準備命

ワールド

EUとメルコスルがFTAに署名、25年間にわたる交

ワールド

トランプ氏、各国に10億ドル拠出要求 新国際機関構

ワールド

米政権、ベネズエラ内相と接触 マドゥロ氏拘束前から
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
特集:総力特集 ベネズエラ攻撃
2026年1月20日号(1/14発売)

深夜の精密攻撃でマドゥロ大統領拘束に成功したトランプ米大統領の本当の狙いは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向」語る中、途方に暮れる個人旅行者たち
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の船が明かす、古代の人々の「超技術」
  • 4
    世界最大の埋蔵量でも「儲からない」? 米石油大手が…
  • 5
    中国のインフラ建設にインドが反発、ヒマラヤ奥地で…
  • 6
    DNAが「全て」ではなかった...親の「後天的な特徴」…
  • 7
    鉛筆やフォークを持てない、1人でトイレにも行けない…
  • 8
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世…
  • 9
    シャーロット英王女、「カリスマ的な貫禄」を見せつ…
  • 10
    【総選挙予測:自民は圧勝せず】立憲・公明連合は投…
  • 1
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率が低い」のはどこ?
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 3
    上野公園「トイレ騒動」に見る、日本のトイレが「世界一危険」な理由
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    世界初で日本独自、南鳥島沖で始まるレアアース泥試…
  • 6
    正気を失った?──トランプ、エプスタイン疑惑につい…
  • 7
    母親が発見した「指先の謎の痣」が、1歳児の命を救っ…
  • 8
    韓国『日本人無料』の光と影 ── 日韓首脳が「未来志向…
  • 9
    「高額すぎる...」ポケモンとレゴのコラボ商品に広が…
  • 10
    中国が投稿したアメリカをラップで風刺するAI動画を…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 9
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 10
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中