最新記事

宇宙

ロシアが撒いた1500個の宇宙ゴミを受け、ISSが回避行動を迫られる

2022年11月21日(月)18時20分
青葉やまと

ロシアが2021年11月、宇宙開発の威力を誇示する目的で、寿命が尽きた衛星をミサイルによって破壊した破片が大量の宇宙ゴミに...... photo:NASA

<ロシアによる威力誇示の余波を受け、国際宇宙ステーションのクルーに危険が。この状態はすでに1年以上続いている>

国際宇宙ステーション(ISS)は米時間10月24日、デブリ(宇宙ゴミ)との衝突によるダメージを避けるため、マヌーバー(回避操作)を実施した。

NASAによると今回のマヌーバーでは、破片の予測軌道とステーションとのあいだに「距離的に十分な措置」を確保するため、5分5秒間にわたってスラスターを噴射した。仮にマヌーバーを行わない場合、ISSのおよそ5km圏内にまでデブリが近接する危険があったという。

マヌーバーは無事に完了している。NASAによるとISSに滞在中のクルーに危険はなく、ISSの運用にも支障は出ていない模様だ。

威力誇示の実験で発生した大量のデブリ

宇宙ゴミは高速で衝突し船体に穴を開けるおそれがあることから、宇宙ステーションや人工衛星にとって深刻な危機となっている。

宇宙開発の歴史上、すでに衛星軌道上には多くの人工物の破片が存在し、多くのデブリを作り出している。だが、その中でも今回の回避操作を余儀なくしたのは、人工的に生み出された本来不要な破片群だ。

ロシアは昨年11月、宇宙開発の威力を誇示する目的で、寿命が尽きた衛星をミサイルによって破壊した。衛星は「コスモス1408号」と呼ばれていた同国の軍事衛星だ。

地上から射出されたミサイルは、高度約480kmに浮かぶ全長約5m規模のコスモス1408号を直接貫き、1000片を超える数のデブリを発生させた。

ISSのクルー、退避準備を迫られる

米UPI通信は、米国務省のネッド・ブライス報道官による発表をもとに、この実験により推定1500個のデブリが発生したと報じている。

破壊当時、ISSには非常事態が宣言された。滞在していたアメリカとロシアの宇宙飛行士は、万一のデブリ衝突に備えた緊急行動を迫られている。脱出用シェルター内で6時間ほど待機したのち、その後安全が確認されたのを受けて通常のミッションに復帰した。

米技術サイトのアーズ・テクニカは、この試験は「ロシアが他の宇宙開発国に対し、対人工衛星での力を誇示する目的で実施した」と報じた。他国によるものも含め、宇宙開発に対する深刻な危害を招く結果となり、各国から非難が寄せられている。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

タイCPI、3月は予想外の下落 第2四半期には大幅

ワールド

台湾野党党首、中国訪問 「平和に向けた歴史的な旅」

ビジネス

午後3時のドルは159円後半で横ばい、再度の160

ビジネス

キオクシアHD、3月売買代金が16兆円超え 市場再
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライナ軍司令官 ロシア軍「⁠春の​攻勢」は継続
  • 4
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 5
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 6
    「王はいらない」800万人デモ トランプ政権への怒り…
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 9
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 10
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 4
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 5
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中