最新記事

アップル

豪華なドーナツ型新社屋はアップルの「墓標」になる?

2017年5月31日(水)19時48分
ケビン・メイニー

カリフォルニア州クパチーノのアップルパーク(新本社) APPLE

<米ハイテクの時価総額ビッグ5のなかで、アップルだけが落ちこぼれる可能性が出てきた。豪華な新社屋を建てると社運が傾くジンクスも気になる>

アップル、アルファベット、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブック──アメリカで最も時価総額の高い企業の上位5社(「ビッグ5」)だ。2025年までに、少なくとも1社がこのリストから消える確率が高い。

果たしてどこが消えるのか? 最有力候補は、総工費50億ドルをかけて宇宙船型ともドーナツ型ともいえる新本社を作り、入居を始めているアップルかもしれない。

アップルの今後の展望を「巨大建築コンプレックス」──本社を豪華にするほど成功から遠ざかる──という説を頼りに予想するのは、単純だが興味深い。

著名投資家のマーク・アンドリーセンは数年前、凋落しそうな企業を見分ける10の兆候を発表した。7番目に挙げたのは「豪華過ぎる新本社の建設に巨額のカネを注ぎ込むこと」。なぜ米小売り大手シアーズが、北米一の超高層ビルだったシカゴの旧本社を売却し、従業員を退去させる羽目になったのかも、このルールで説明できる。

だが、ビッグ5から脱落するのはアップルだと思う理由はもっと他にある。カギを握るのはデータだ。専門家がよく言うように、データはまさに未来の原油。データをいちばん多く集めた企業が勝ち残っていくのだ。

データがデータを生む

企業は集めたデータを機械学習用ソフトウエアに学ばせてさらに賢くすることで、顧客へのサービスを改善し、市場シェアを獲得し、データをさらに集める。

【参考記事】人工知能の未来を読みたければNVIDIAの動きを追え

データによるサービス改善のよい例としては、アマゾンがユーザーにおすすめ商品を表示したり、アルファベット傘下のグーグルが検索順位を決めるアルゴリズムを常時更新することが挙げられる。

市場シェアを奪った企業は、さらに多くのデータを収集し、機械学習用ソフトウエアはどんどん賢くなり、勝ち組と負け組企業の差がさらに広がる。ひと握りの米テクノロジー企業を寄せ集めた市場価値が、イギリス一国のGDP(国内総生産)を上回るほどまで成長した背景には、この好循環がある。

一見すると、ビッグ5の業種はバラバラに見える。アップルはハードウエア、アルファベットは検索エンジン、マイクロソフトはソフトウエア、アマゾンは小売り、フェイスブックはソーシャルメディアだ。だが実際は、5社ともデータ集めで熾烈な競争を繰り広げている。製品であれ、サービスであれ、人々が5社の商品を使えば使うほど、顧客データが集まる。ビッグ5の今後の成功は、顧客や世界に関するデータを、いかにたくさん吸収できるかにかかっている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、ミネソタ州知事と協議 地裁は移民摘発停

ワールド

北極圏防衛強化はNATO主導へ、グリーランド協議は

ビジネス

米耐久財コア受注、25年11月は0.7%増 5カ月

ワールド

米軍艦隊が中東地域に到着、対イラン緊張高まる中 当
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    老化の9割は自分で防げる...糖質と結び付く老化物質…
  • 10
    外国人が増えて治安は悪化したのか
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中