最新記事

米メディア

「ナチスでさえ化学兵器は使わなかった」レベルの大嘘を止める法

2017年4月12日(水)19時10分
クリス・リオッタ

ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった、と大失言をしたスパイサー報道官 Joshua Roberts-REUTERS

<「私の大統領就任式の参加者は史上最大だった」に始まり最近の「ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった」まで、平気で嘘を振りまくトランプとそのスタッフに対抗するため、アメリカのテレビ局が嘘つくそばからテロップで真実を流し始めた>

偽ニュースやオルタナティブ・ファクト(もう1つの事実)があふれて何が本当かわからない世の中で、テレビ画面の下に流れるテロップが重要な役割を果たし始めている。ドナルド・トランプが大統領のアメリカで、テロップが嘘を暴いてくれるようになったのだ。

テロップを流すのは、テレビ局のスタジオでニュース画面をフォローする技術系スタッフやプロデュサーのアシスタント。政治家やスタッフが嘘をついたり事実を歪曲したりすれば、彼らがリアルタイムで誤りを正す。

たとえば11日にホワイトハウスのショーン・スパイサー報道官が、シリアのアサド政権が民間人を標的に化学兵器を使用したとされる問題に関連して、「ヒトラーでさえ化学兵器を使わなかった」と発言して世界を驚愕させたとき。米MSNBCのスタッフはすぐにテロップで「ヒトラーはガス室で何百万人も殺害した」と流した。ホワイトハウス報道官の発言と同時に「こいつはほら吹き」という字幕を入れるようなものだ。

「ヒトラーでさえ化学兵器は使わなかった」というスパイサーの言葉の後ろに(ヒトラーはガス室で数百万人を殺した)と訂正がある

スパイサーの大失言はその発言を一刀両断するテロップが写った画面の画像とともに瞬く間にインターネットで拡散し、世界中の人権活動家や団体は今度こそ彼をクビにすべきだと怒り狂った。

テロップが大活躍するトランプ政権

各テレビ局は市民が偽情報を事実と受けとめないようにするため、トランプ政権が発信する偽ニュースをテロップで訂正し始めた。例えば、これまでテロ事件を十分報じてこなかったとホワイトハウスから名指しで批判されたCNNは、実際には「多くのテロを取り上げてきた」と反論のテロップを流した。

トランプ大統領就任以前からその発言を訂正するおびただしい数のテロップを流してきたCNNは、トランプから毛嫌いされている。

2017年の今、テロップによるファクトチェックは視聴者が騙されないようにするために不可欠な存在だろう。

テレビでしゃべる政治家は、もっと慎重に言葉を選らんだほうがいいかもしれない。下手なことを言うと、誤りを指摘するテロップが顔の真下に出てしまうのだから。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

1月消費者態度指数は0.7ポイント上昇の37.9=

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ政権、重要鉱物の最低価

ビジネス

サムスン、半導体不足継続へ 第4四半期営業益3倍も

ワールド

フィリピンGDP、25年伸び率は4.4% 政府目標
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 3
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大胆な犯行の一部始終を捉えた「衝撃映像」が話題に
  • 4
    パキスタン戦闘機「JF17」に輸出交渉が相次ぐ? 200…
  • 5
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 6
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 7
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 8
    人民解放軍を弱体化させてでも...習近平が軍幹部を立…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    またTACOった...トランプのグリーンランド武力併合案…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 6
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 9
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 10
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中