「環境配慮型プリント」で印刷文化を未来につなぐ研文社の使命...エネルギー使用量を作業単位で明確化

CO2排出量および削減量を明示した研文社の印刷物

＜製造業でCO2排出量を減らすには、作業プロセスで使用するエネルギーを見直し、省力化を目指していく必要がある。環境負荷が高いとされる印刷業界において、研文社は脱炭素経営に積極的に取り組んでいる＞

世界を変えるには、ニュースになるような大規模なプロジェクトや商品だけでは不十分。日本企業のたとえ小さなSDGsであっても、それが広く伝われば、共感を生み、新たなアイデアにつながり、社会課題の解決に近づいていく──。この考えに基づいてニューズウィーク日本版は昨年に「SDGsアワード」を立ち上げ、今年で2年目を迎えました。その一環として、日本企業によるSDGsの取り組みを積極的に情報発信していきます。

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作業単位でエネルギー使用量を明確化

印刷業は森林伐採につながる紙を多く使用することや、製造工程でCO2を排出することから、環境に負荷をかける産業として認知されている。その軽減は業界にとって喫緊の課題となっているが、実際に積極的な取り組みを推進している企業は一部にとどまっているのが現状だ。

研文社は、2015年9月の国連サミットで「持続可能な開発目標（SDGs）」が採択されるよりもずっと前、2002年から環境問題に向き合ってきた企業だ。様々な環境に配慮した取り組みを行い、2023年には同社尼崎工場が印刷産業環境優良工場表彰最高位の「経済産業大臣賞」を受賞している。

マーケティング課の川口学氏は、「当社は印刷会社であり、印刷物を製造する工程における環境負荷を低減させることは印刷業としての責務だと考えています」と話す。

2022年末には、環境に配慮した印刷の普及を図ることで持続可能な社会の実現を目指す「日本サステナブル印刷協会」の発足メンバーとして参画。翌2023年からは印刷業界への環境配慮型プリントの拡大に注力してきた。

具体的にはCO2排出量の削減を目指し、「省エネ／創エネ」に向けた活動も開始した。同社の工場はすべて再生可能エネルギーを利用し、CO2排出量実質ゼロで稼働している。そうしたカーボンゼロ工場で刷られた印刷物を「環境配慮型プリント」とし、案件ごとにCO2削減値を算出してデータシートを顧客に提供している。認知や実績も増え続け、今では航空会社や銀行の印刷物でも採用されている。

その仕組みについて、川口氏は次のように説明する。

「製造業として環境負荷を低減させるためには、まず作業単位でのエネルギー使用量を明確にして現状を把握する必要があります。それをもとに省力化／自動化を進め、使用エネルギーを削減していくことを目指しています。さらに、廃棄物のリサイクルや環境配慮型資材の使用といった施策も推進しています」