最新記事

AI投資

株の世界もAIブーム、ロボアドバイザーに死角はないのか

2018年9月26日(水)19時00分
川島寛貴 ※株の窓口より転載

ロボアドバイザーが人間に勝る4つの理由

ロボアドバイザーは、次の4つの点において人間よりも優っていると言えます。

・コストが安い
・金融商品(ETF)の充実
・少額から投資が可能
・オンラインで完結

●1.コストが安い

どのロボアドバイザーも、だいたい運用資産の1%(年間)の手数料がかかります。銀行窓口や証券会社の営業を通した取引を考えれば、圧倒的な安さと言えるでしょう(通常、投資信託は信託報酬を含めて約4%、証券は売買ごとに手数料がかかります)。

これは当然、人間を介さないことによるコスト削減と業務の効率化の恩恵です。手数料をあまり意識していない方もいますが、コストは投資利回りに直結します。投資家としてはしっかりと見極めるべきポイントです。これまで見えにくかった「金融商品の手数料」の明確化にもつながるかもしれません。

●2.金融商品(ETF)の充実

ロボアドバイザーのコストの安さのもうひとつの要因として、ETFが挙げられます。ここではETFの説明は省きますが、世界中の金融商品(米国株や金、債権など)がETFとして売買可能になったことで、「それぞれの個人投資家のニーズにあったポートフォリオを実現できるようになった」と言っても過言ではないでしょう。

(参考記事)最も売れているETF、意外な人気の理由とは?(ETFランキング付き)

●3.少額からの投資が可能

ロボアドバイザーで株を始める人には初心者が多い、という調査結果があります。それは、「質問に答えるだけで自動的に投資ができる」ということもありますが、少額からスタートできる点も大きく寄与しているのではないかと思います。

自分のニーズにあった分散投資(ポートフォリオの構築)なんて、ひと昔であれば5000万円以上の運用資金がある富裕層向けのものしかありませんでした。それが、なかには最低投資金額が1万円というサービスも登場しているのですから、初心者でも気軽に始められるでしょう(分散投資に関しては、ある程度の資金がなければ期待リターンを得られない、という観点もあります)。

●4.オンラインで完結する

いまとなっては当たり前ですが、自分のニーズに合ったポートフォリオを組むことが、自宅にいながら実現できるなんて夢のような話です。

また保険と同じように、投資家を取り巻く「状況」が変わることも多々あります。そんなときに毎回、窓口や担当営業に連絡して相談するということを面倒に感じる人も増えてきているようです。その点、オンラインで完結するのであれば、毎月変更したっていいわけです(基本的には長期投資向けなので、そんなに頻繁に変更することはないと思いますが)。

また、ポートフォリオのポジション比率を維持するために、変動する価格の中で常に調整し続けてくれるところも、システム化されているメリットと言えます(その売買に取引手数料がかからない点も素晴らしい)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

首都圏マンション、12月発売戸数6%減 価格は上昇

ワールド

英銀大手、利益目標引き上げへ 欧州競合に追随=関係

ビジネス

12月ショッピングセンター売上高は前年比1.8%増

ワールド

円安ショック後の物価押し上げ、近年は過去対比大きく
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 10
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    中国軍の挑発に口を閉ざす韓国軍の危うい実態 「沈黙…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中