最新記事

ネット

プライバシーも過保護は禁物

2011年5月31日（火）13時24分
ファハド・マンジュー

　大規模なデータ蓄積が可能にするのはスペルチェック機能だけにとどまらない。例えば音声認識は、無数の音声サンプルとテキストを基に人間の発話を理解する方法を機械に教える。

　検索ログを分析してコンピューターのセキュリティーに対する大規模な脅威を察知することもできる。異常な検索（ウイルスが脆弱なサーバーを探すために行う）に気付けば、ウイルスをその場で阻止できる。

「クラウドソース方式の交通情報」もある。グーグルマップの「マイロケーション」機能を使えば、ユーザーはいつでも匿名で自分が現在どこにいるかの位置情報を送信できる。グーグルはその情報を収集・分析し、幹線道路はもちろん一般道路についてもリアルタイムの交通情報を作成できる。

　さらに重要な分野は予測だ。現在何が検索されているかを調べることで、グーグルは将来何が起きるかを推測できる。グーグルは08年、世界各地のユーザーの検索傾向からインフルエンザの流行を予測するサイト「グーグル・フル・トレンズ」を公開。09年の論文によれば、グーグル検索を使って小売りや失業保険申請など経済データも予測できる。

　スペルチェック、フル・トレンズ、音声認識といったデータに基づく機能は、どれも計画的なものではなかった。グーグルはスペルチェック機能構築のために検索キーワードの蓄積を始めたのではない。キーワードの蓄積を始めたからスペルチェック機能を構築でき、最終的にはデータベースが役に立つ可能性に気付いたのだ。

「被害妄想」的な部分も

　つまり、オンライン上のプライバシーについて過保護になるのは危険ということ。私たちは企業が個人情報の蓄積を減らし、複雑な手続きを踏まなければ増やせないようにすべきだと主張する。米議員はネットサービス企業のプライバシー管理を強化する法案を推進している。ＦＴＣとグーグルの和解をすべてのネットサービス企業に拡大しようという動きまである。

　プライバシー対策の強化が誠意ある議論のたまものなら、私は反対しない。問題はユーザーがめったにプライバシーについてきちんと議論しないことだ。

　ネット上の「プライバシー」を守れと言うとき、ユーザーは正直なところ何を求めているのか。自分がネット上にこぼした情報を１つ残らず管理することだろうか。

　個人情報保護を訴える多くの人々は、匿名情報と個人を特定できる情報の区別が薄れつつあるのではないかと懸念している。ネットサービス企業が広範なデータ蓄積によって、「匿名」であるはずの情報を分析して個人を特定できるのではないか、と。そこで一部の規制当局は、企業が蓄積する匿名情報を制限することを提案している。

　しかしユーザーは、代償を承知しておくべきだ。確かに企業はユーザーの行動の多くを追跡する。それでも今度単語のスペルを間違えたり、渋滞に巻き込まれたり、コンピューターがウイルスでシャットダウンしたら、思い出そう。追跡されるのもまんざら悪くない、と。

©2011 WashingtonPost.Newsweek Interactive Co. LLC

[2011年4月27日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領、自身のＳＮＳに投稿された人種差別
2026.02.07

ビジネス

アングル：インド「高級水」市場が急成長、富裕層にブ
2026.02.07

ビジネス

ＮＹ外為市場＝ドル下落、リスク資産反発受け　円は衆
2026.02.07

ワールド

トランプ氏、インドへの25％追加関税撤廃　ロ産石油
2026.02.07
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの帝国
特集：トランプの帝国
2026年2月10日号（2/ 3発売）

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは？
  • 2
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入った「最強ライバル」の名前
  • 3
    韓国ダークツーリズムが変わる　日本統治時代から｢南山｣、そして｢ヘル･コリア｣ツアーへ
  • 4
    韓国映画『しあわせな選択』　ニューズウィーク日本…
  • 5
    【台湾侵攻は実質不可能に】中国軍粛清で習近平体制…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    日経平均5万4000円台でも東京ディズニー株は低迷...…
  • 8
    「こんなのアリ？」飛行機のファーストクラスで「巨…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    心停止の8割は自宅で起きている──ドラマが広める危険…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    致死率は最大75％のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は？　感染症の専門家の見解
  • 4
    「出禁」も覚悟？ ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 7
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉？割って入っ…
  • 10
    エプスタインが政権中枢の情報をプーチンに流してい…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 9
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中