KBN3PZ0BF
[ロンドン 16日 ロイター] - S&Pグローバルが16日に発表した3月の英消費者信頼感指数は44.1と、2月の44.8から低下し、2025年1月以来の低水準を記録した。中東紛争が経済に及ぼす潜在的な影響を示す初期の兆候となる。
調査は3月5─9日に実施された。
S&Pグローバル・マーケット・インテリジェンスのエコノミスト、マリアム・バルーチ氏は、「3月の消費者心理の著しい悪化は、中東での戦争が英国経済に打撃を与えていることを示す最初の具体的な兆候だ」と述べた。
家計の見通しは23年12月以降で最も悲観的となり、高額商品の購入に対する慎重さは1年2カ月ぶりの高水準だった。
イングランド銀行(英中央銀行)や民間エコノミストらは、世界的なエネルギー価格の上昇がインフレを押し上げる恐れがある中、米国とイスラエルの対イラン戦争が経済に与える影響、特に個人消費にどのような打撃を及ぼすかを注視している。
英中銀は19日の会合で予想されていた利下げを見送る可能性が高い。





