最新記事
水不足

地球の水不足が深刻化...今世紀末までに世界人口の66%が影響を受ける恐れ

Earth Facing 'Global Water Crisis'

2024年5月29日(水)14時30分
ロビン・ホワイト
(写真はイメージです) Jong Marshes-Unsplash

(写真はイメージです) Jong Marshes-Unsplash

<オランダ・ユトレヒト大学の研究チームが、今世紀末までに予想される水危機の程度を示す研究結果を発表>

地球が世界的な危機に瀕している。世界の水は量も質も悪化が予想されるという研究結果がこのほど発表された。

オランダ・ユトレヒト大学の研究チームは、世界の水モデルを使って今世紀末までにどの程度の危機が予想されるかを推測し、研究結果を科学誌「Nature Climate Change」に発表した。

気候変動は世界中で深刻な問題を引き起こしているが、水枯渇の問題は特に大きい。水の蒸発が加速し、気象パターンが予測しにくくなる中で、世界で使用される水の量は補充される量を上回っているようだ。水枯渇には汚染や水質などの要因も絡む。実際のところ、水の量と質の両方について検証した研究は今回が初めてだった。

「水不足は将来的に悪化が予想され、影響を受ける人の数は増える見通しだ」。筆頭筆者で水専門家のエドワード・ジョーンズは本誌にそう語った。こうした「世界的な水危機」に注目する必要があると、同氏は声明で述べている。

「社会的変動であれ、気候変動であれ、大規模な世界変動が人類に与える影響を推し量る上で、こうした研究は重要だ」とジョーンズは語り、「人類がいずれ直面する水問題について広く知ってもらい、行動を促したい」と言い添えた。

「本研究で我々は、気候変動、水需要の増大、水質汚染が組み合わさって水不足を引き起こしていることを示した。従ってこの問題に対応するためには、気候変動対策と水使用効率の増大、人為的汚染の抑制を組み合わせる必要がある」

研究チームは水質と量のモデルを使用してシミュレーションを行い、現在と今後の課題を探った。

その結果、世界の人口の55%は、1年間に1カ月の頻度できれいな水が枯渇する地域に住んでいることが分かった。状況の悪化に伴い、今世紀末までにこの割合は66%に増える可能性があると研究チームは危惧する。

水不足は世界的な問題だが、深刻さは地域によって差がある。研究チームによると、例えば米国は1年間に数カ月間、水不足に見舞われる。西欧も同じ状況だ。

一方、途上国の水不足はそれ以上に深刻な状況にあり、1年を通して続く期間も長い。

「今後は特にグローバルサウス、中でもアフリカのサハラ砂漠以南の人口に大きな影響が出る。この結論は、増加の程度は異なるものの、我々が検討した気候変動と社会的変動を組み合わせた3つのシナリオを通じて一環している」(ジョーンズ)

「考えられる最悪のケースでは、人口の3分の2が、年間1カ月以上にわたってきれいな水の不足に見舞われる。それより楽観的な推定に基づくと、影響を受ける人口は程度は低いながら間違いなく増加するものの、途上国で大幅に増加する状況が依然として顕著だ」

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トルコ領空にイラン弾道ミサイル、NATO迎撃 エル

ワールド

EXCLUSIVE-トランプ氏、原油高抑制策を検討

ワールド

トランプ氏、米地上部隊のイラン派遣巡る決定には「程

ワールド

情報BOX:G7、緊急石油備蓄の放出を検討 各国の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 3
    ダイヤモンドのような「ふくらはぎ」を鍛える最短ルートとは?...スクワットの真実
  • 4
    40年以上ぶり...イスラエル戦闘機「F-35I」が、イラ…
  • 5
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 6
    「巨大な水柱に飲み込まれる...」米海軍がインド洋で…
  • 7
    なぜ脳は、日本的「美」に反応する? 欧米の美とは異…
  • 8
    プーチンに迫る9月総選挙の暗雲
  • 9
    「溶けた金属のよう...」 ヨセミテ国立公園で「激レ…
  • 10
    ホルムズ海峡封鎖、石油危機より怖い「肥料ショック」
  • 1
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 6
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 7
    【長期戦はイラン有利】米側の体制転覆シナリオに暗…
  • 8
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 9
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 10
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 5
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中