最新記事

新型コロナウイルス

若年の新型コロナ感染者で心臓血管系への影響が長期に及ぶおそれ、との研究結果

2021年5月17日（月）18時30分
松岡由希子

ベルギー、夜間外出禁止令の終了を祝う若者で賑わうが...... 　　　REUTERS/ YvesHerman

＜新型コロナウイルスに感染し、軽症で回復した健康な若年の感染者でも、心臓血管系への影響がみられることが明らかとなった＞

新型コロナウイルス感染症は主に呼吸器症状がみられる感染症として知られているが、軽症で回復した健康な若年の感染者でも心臓血管系への影響がみられることが明らかとなった。

米アパラチアン州立大学の研究チームは、新型コロナウイルスのPCR検査で陽性と診断され、3〜4週間経過した19〜21歳の15名と健康な22〜24歳の若者15名の計30名を対象に、頸動脈の超音波検査を用いて血管の健康度を調べた。なお、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者はいずれも軽症で回復し、入院した者はいない。

健康な若い人でも、長期にわたって影響が残るおそれがある

2021年4月26日に学術雑誌「エクスペリメンタル・フィシオロジー」で発表された研究結果によると、新型コロナウイルス感染症に罹患したグループは健康なグループに比べて、血管が硬く、弾力性が低い。脳へ血液を送る頸動脈の膨張性は27％低く、弾力性も22％低かった。また、心臓からの血液を全身に運ぶ大動脈にも影響がみられた。

サンプル数が小さく、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者の血管が罹患前にどのような状態であったのか不明な点で、この研究結果には限界があるものの、研究論文の責任著者でアパラチアン州立大学のステファン・ラッチフォールド准教授は「新型コロナウイルス感染症の影響を比較的受けづらいと考えられてきた健康な若い人でも、長期にわたって影響が残るおそれがある」と警鐘を鳴らす。研究チームでは、新型コロナウイルス感染症に罹患した被験者を6ヶ月追跡し、動脈が健康に回復するのかどうか、観察する方針だ。

回復した人の血管に変化がみられる

新型コロナウイルス感染症から回復した人の血管に変化がみられることは他の研究結果でも示されている。仏ストラスブール大学の研究チームは、2021年3月23日に発表した研究論文で「新型コロナウイルスへの感染者は、重症度にかかわらず、最長3ヶ月にわたって、血管内皮機能が低下する」ことを明らかにした。

また、アパラチアン州立大学の別の研究チームが2021年1月15日に発表した研究論文
では、新型コロナウイルスへの感染が確認されて3〜4週間経過した若者の血管機能に変化がみられることが示されている。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

物価は再び安定、現在のインフレ率は需給反映せず＝Ｆ
2025.12.16

ワールド

ハセット氏のＦＲＢ議長候補指名、トランプ氏周辺から
2025.12.16

ワールド

ゼレンスキー氏と米特使の会談、2日目終了　和平交渉
2025.12.16

ビジネス

中国万科、償還延期拒否で18日に再び債権者会合　猶
2025.12.15
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：教養としてのBL入門
特集：教養としてのBL入門
2025年12月23日号（12/16発売）

実写ドラマのヒットで高まるBL（ボーイズラブ）人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジアの宝石」の終焉
  • 3
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の展望。本当にトンネルは抜けたのか？
  • 4
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連…
  • 5
    「なぜ便器に？」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 6
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 7
    トランプが日中の「喧嘩」に口を挟まないもっともな…
  • 8
    極限の筋力をつくる2つの技術とは？...真の力は「前…
  • 9
    世界の武器ビジネスが過去最高に、日本は増・中国減─…
  • 10
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出…
  • 1
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点　中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 2
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 3
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だから日本では解決が遠い
  • 4
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 5
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 6
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 7
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 8
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 9
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 10
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」？ 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 6
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    インド国産戦闘機に一体何が？　ドバイ航空ショーで…
  • 10
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明！　絶対やって…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中