最新記事

感染症

新型コロナウイルス、脳に損傷を起こす可能性＝英研究チームが指摘

2020年7月8日（水）18時28分

英国の研究チームは８日、新型コロナウイルス感染症が脳の炎症や精神病、せん妄など、神経系の深刻な合併症を引き起こす可能性があるとの研究結果を発表、脳が損傷を受ける可能性について警鐘を鳴らした。写真はコンピュータで作成したウイルスのイメージ。NEXU Science CommunicationとTrinity Collegeがアイルランドのダブリンで作成(2020年　ロイター/NEXU Science Communication)

英国の研究チームは8日、新型コロナウイルス感染症が脳の炎症や精神病、せん妄など、神経系の深刻な合併症を引き起こす可能性があるとの研究結果を発表、脳が損傷を受ける可能性について警鐘を鳴らした。

英ユニバーシティー・カレッジ・ロンドン(UCL)の研究チームが学術誌「ブレイン」に発表した論文によると、新型コロナ患者43人に一時的な脳の機能不全や脳卒中、神経系の損傷などの深刻な症状が見られた。

新型コロナ感染症は大半が呼吸器系の疾患だが、神経科学者や脳を専門にする医師らは脳への影響を示すデータが出ているのは憂慮すべきだとしている。

UCLの研究で、脳の炎症を起こした9人の患者は希少疾患である急性散在性脳脊髄炎(ADEM)を発症。研究チームのロンドンの診療所で治療を行う患者のうち、ADEMを発症した成人患者は通常、1カ月に1人程度だが、研究期間中には1週間に少なくとも1人に頻度が上がったという。

研究を主導したロス・パターソン氏は「新型コロナ感染症は発生から数カ月しか経っていないため、これがもたらす長期的なダメージをわれわれはまだ把握していないかもしれない」と指摘。「医師は神経系への影響の可能性について認識する必要がある。早期の診断で患者の治療結果が改善するかもしれない」とした。

［ロイター］


トムソンロイター・ジャパン

Copyright (C) 2020トムソンロイター・ジャパン（株）記事の無断転用を禁じます


【関連記事】
・科学者数百人｢新型コロナは空気感染も｣　WHOに対策求める
・巨大クルーズ船の密室で横行するレイプ
・新型コロナ､血液型によって重症化に差が出るとの研究報告　リスクの高い血液型は？
・韓国、日本製品不買運動はどこへ?　ニンテンドー｢どうぶつの森｣大ヒットが示すご都合主義.
 

20200714issue_cover150.jpg
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2020年7月14日号（7月7日発売）は「香港の挽歌」特集。もう誰も共産党を止められないのか――。国家安全法制で香港は終わり？　中国の次の狙いと民主化を待つ運命は。PLUS 民主化デモ、ある過激派の告白。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米・イラン交渉団、和平目指し直接会談　協議再開とイ
2026.04.12

ワールド

米軍がホルムズ「掃海」とトランプ氏、イランＴＶなど
2026.04.11

ワールド

バンス米副大統領、パキスタンのシャリフ首相と会談
2026.04.11

ワールド

米が資産凍結解除に同意とイラン筋、米当局者は否定
2026.04.11
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプの大誤算
特集：トランプの大誤算
2026年4月14日号（4/ 7発売）

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中国がイラン戦争一時停戦の裏で大笑い...一時停戦によって中国が「最大の勝者」となる理由
  • 2
    健康を守るはずのサプリが癌細胞を助ける？ 思いがけない副作用に研究者が警鐘
  • 3
    中国が恐れる「経済ドミノ」
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 6
    新しいアメリカンドリームは「国外移住」...5人に1人…
  • 7
    革命国家イラン、世襲への転落が招く「静かな崩壊」
  • 8
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 9
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 10
    【銘柄】イラン情勢で「任天堂」が急落　不確実な相…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文章」...歴史を塗り替えかねない、その内容とは？
  • 3
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収される...潜水艦の重要ルートで一体何をしていた？
  • 4
    韓国､生理用品無償支給を7月から開始　靴の中敷きで…
  • 5
    「南東部と東部の前線で480平方キロ奪還」とウクライ…
  • 6
    「地獄を見る」のは米国か──イラン地上侵攻なら革命…
  • 7
    撃墜された米国機から財布やID回収か、イラン側が拡…
  • 8
    ポケモンで遊ぶと脳に「専用の領域」ができる？　ポ…
  • 9
    停戦合意後もレバノン猛攻を続けるイスラエル、「国…
  • 10
    米軍が兵器を太平洋から中東に大移動、対中抑止に空白
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    古代のパピルスから新たに見つかった「2500年前の文…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    バリ島沖の要衝で「中国製水中ドローン」が回収され…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中