最新記事
健康

「1日3杯」お茶とコーヒーが「がんの治療成績」を改善する可能性...代謝経路で抑制か【最新研究】

Drinking Tea and Coffee Linked to Improved Cancer Outcomes

2025年10月5日(日)11時20分
ハンナ・ミリントン
コーヒーとお茶

Oksana Karuna-shutterstock

<コーヒーやお茶の摂取が生存率の改善に関与するという国際研究について>

お茶やコーヒーを飲むことで、がんの治療成績を改善する可能性があるという、イタリアの欧州腫瘍学研究所による国際研究の結果が発表された。

具体的には、コーヒーやお茶の摂取量が多い患者では、がん進行リスクが24%低下することが確認された。これらの飲料が病気に対する「防御機能」を果たす可能性があるという。


コーヒーとお茶の両方に効果が認められたが、特にお茶の方がコーヒーよりも強い影響が示された。「コーヒーと茶には、腫瘍の進行を阻害し、生存期間を延長させる可能性を秘めた複数の代謝経路を調節する作用があることが示唆される」と研究チームは記している。

1993年から2023年にかけて、アメリカ、アジア、欧州、オーストラリアのがん患者4万人以上を対象にした26件の前向き研究(Prospective Study)を分析。

内訳は、大腸がんに関する研究9件、乳がん9件、前立腺がん4件、卵巣・肝臓・膀胱など他のがんが4件。被験者の平均年齢は46〜69歳だった。

本研究では、診断前後のコーヒーやお茶の摂取量(高摂取と低摂取)と、がんの再発・進行・死亡との関連を比較した。対象にはカフェイン入りとノンカフェインコーヒー、紅茶と緑茶が含まれるが、ハーブティーは除外された。

最も強い防御効果が確認されたのは大腸がんで、乳がんではお茶のみが一部の分析でリスク低下を示した(アメリカがん協会によると、大腸がんは男女ともに3番目に多いがんであり、乳がんは女性で最も多いがんとされる。ただし皮膚がんを除く)。

資産運用
「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒れる今こそ投資家が目を向ける「世界通貨」とは
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 6
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 9
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中