ニュース速報

ビジネス

アングル:2000ドル突破の金、長期上昇トレンド継続へ

2020年08月05日(水)12時14分

8月4日、金価格が4日時点で、1オンス=2000ドル(約21万円)の大台を目前に足踏みしている。写真は2019年8月、独ミュンヘンの金取り扱い業者保管庫で撮影(2020年 ロイター/Michael Dalder)

[ロンドン 4日 ロイター] - 金価格が4日時点で、1オンス=2000ドル(約21万円)の大台を目前に足踏みしている。その一因は強力な抵抗線にぶつかったことだが、最終的にはこれを突破し、さらに高値更新を続ける公算が大きい、というのがチャート分析の専門家の見方だ。(編集注:5日のアジア時間で一時、2030ドルまで上昇し最高値を更新した)

今年に入って金は約30%も高騰している。各資産クラスを見渡しても、値動きはトップクラスに入る。新型コロナウイルスの感染拡大が世界経済に悪影響を及ぼす中で、他の資産よりも堅調を維持するのが金だとみられたため、買いを集めている。

実際、主要中央銀行の金融緩和で米国債の実質利回りが過去最低を更新し、利回りゼロの金が相対的に魅力が増した。またドルの急落を受け、外国人にとってドル建ての金が割安化した面もある。

もっとも2000ドルというのは重要な心理的抵抗線。コメルツ銀行のテクニカルアナリスト、カレン・ジョーンズ氏は月末か、もっと良いのは四半期末の終値が同水準を上回って初めて、上振れが示唆されると述べている。

足元までの値上がりペースが非常に急速だったため、目先、荒っぽい動きが予想されるとの声も聞かれる。

下値に関しては、最初の支持線は20日移動平均の1875ドル前後と、4カ月にわたる上昇の起点になった1830ドル付近だ。独立系テクニカルアナリストでかつてノムラとRBSに在籍したトム・ペルク氏は、それを割り込むともっと強固な支持線として20週移動平均の1755ドルが存在すると述べた。

元UBSの別の独立系テクニカルアナリスト、リチャード・アドコック氏によると、調整によってボラティリティー面が改善するので長期トレンドに変化は生じず、市場参加者が想定するよりも価格の上昇が続いていくことは可能だという。

当面の上値のめどは、フィボナッチエクステンション(フィボナッチ数列に基づいて押し目と戻り目からどこまで価格が上がるかを予測する手法)が示してくれる。ペルク氏の見立てでは、2067ドルが第1の、2286ドルがその次の節目だ。

だがこれは数年続く上昇の単なる始まりであってもおかしくない。ペルク氏は、フィボナッチ数列とは別のリュカ数列で分析した結果、4-5年以内に3598.80ドルまで跳ね上がる可能性があると明らかにした。

ロイター
Copyright (C) 2020 トムソンロイター・ジャパン(株) 記事の無断転用を禁じます。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イランに合意迫る 「10日以内」に対応

ビジネス

米新規失業保険申請、2.3万件減の20.6万件 予

ビジネス

米12月貿易赤字703億ドルに拡大、25年モノの赤

ビジネス

FRB調査巡るハセット氏の批判、独立性に対する新た
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    中道「大敗北」、最大の原因は「高市ブーム」ではなかった...繰り返される、米民主党と同じ過ち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 5
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」…
  • 6
    ウクライナ戦争が180度変えた「軍事戦略」の在り方..…
  • 7
    カンボジア詐欺工場に「人身売買」されたアフリカ人…
  • 8
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 9
    アイスホッケーの試合中に「銃撃事件」が発生...「混…
  • 10
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 1
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 5
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 6
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 7
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 10
    川崎が「次世代都市モデルの世界的ベンチマーク」に─…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中