従業員側も強く意識すべき問題

90年代以降、ビジネスのIT化が急ピッチで進み、全世界のビジネスパーソンが標準化されたITツールを使いこなすようになった。従業員のスキルについてもグローバルレベルで標準化しなければ、人材獲得競争に打ち勝つのは難しいだろう。

人材の流動化は避けて通れないという厳しい現実を考えた場合、いわゆる「あうん」の呼吸でしか伝わらない暗黙知はむしろ弊害になると考えたほうがよい。

以前、このコラムでは経営者のスキルを可視化する試みについて取り上げたことがあり、今回の取り組みは、その従業員版ということになる。加えて言うと、今回の取り組みは、ビジネスパーソンのスキル形成においても重要な視点といえる。

日本企業は今後、業務に対して賃金を支払う、いわゆるジョブ型雇用へのシフトが進むと予想されている。自分がどのような教育を受け、どのようなスキルを持っているのか外部に説明できなければ、好条件で雇用されるのは難しくなる。

【関連記事】
ニューズウィーク日本版 台湾有事の新シナリオ
2026年4月21号(4月14日発売)は「台湾有事の新シナリオ」特集。

米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」/石油危機を恐れるべき理由

※バックナンバーが読み放題となる 定期購読はこちら
※画像をクリックするとアマゾンに飛びます