［東京　９日　ロイター］ - 前場の東京株式市場で、日経平均株価は前営業日比２６７円２２銭安の１万６５１５円９３銭と３日続落した。原油価格の下落や米国株安、ドル安／円高に振れた為替など外部環境の悪化が重しとなり、序盤から売りが先行。１０日の欧州中央銀行（ＥＣＢ）理事会の結果を見極めたいとして見送りムードも強く、下値を拾う動きは限られた。

世界的な景気減速に対する懸念の高まりを背景に海運や鉄鋼、非鉄金属などが軟調。石油関連株や金融株への売りも目立った。半面、ＮＴＴ<9432.T>など通信株の一角がしっかり。「値動きが安定していて利回りが取れる銘柄として選好されやすい」（準大手証券）との見方が聞かれた。

大和証券ストラテジストの高橋卓也氏は、足元のマーケット動向について「株式だけではなく、為替や債券などでも投機的な動きが強まっており、日本株にとってネガティブに作用している。もっとも、投資家の不安心理は以前に比べ落ち着いており、底割れ懸念は乏しい」と述べた。

東証１部の騰落数は、値上がり１９１銘柄に対し、値下がりが１６７８銘柄、変わらずが７１銘柄だった。

Reuters Copyright (C) 2026 トムソンロイター・ジャパン（株） 記事の無断転用を禁じます。