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[２日 ロイター] - 米株式市場で６月に始まった調整局面は「最終局面」──。米モルガン・スタンレーのストラテジストが２日、こう指摘し、３日の米中間選挙を通過すれば市場の大きな重荷が取り除かれるとの見方を示した。
チーフ米エクイティストラテジスト、マイケル・ウィルソン氏率いるストラテジストチームは「２０２７年に向けて、目先のイベントを通過し不透明感が払拭されることで、バリュエーションが低下した質の高い景気敏感株へのリスク配分を増やす妙味ある好機がもたらされると予想している」と述べた。
・ウィルソン氏によると、Ｓ＆Ｐ総合５００種指数は市場の裾野の狭まりに追随して下落しており、これは通常、下落局面の最終段階の特徴だという。ラッセル３０００指数の構成銘柄の６０％は、６月以降すでに２０％以上の調整を記録していると指摘。
・人工知能（ＡＩ）企業の業績が主因の調整リスクが市場を神経質にしている。先月はハイテク株比率が高いナスダック１００指数が数兆ドルの時価総額を失い、調整局面入りの瀬戸際に立たされた。
・モルガン・スタンレーによると、大型株は過去、選挙結果判明後の６カ月間で平均１５％上昇している。また、民主党の圧勝は投資家の間で既に織り込み済みだという。
・同行は、より大きなリスクは投票後に訪れるとし、イランとの軍事衝突の再燃や新たな関税が課される可能性を挙げた。
・直近の企業決算も、市場の調整が終盤に近づいている可能性を示す兆候を補強している。
・ウィルソン氏は「投資家はサイクルの初期によく見られたようにフリーキャッシュフロー（ＦＣＦ）の不足を見過ごすことはもはやなくなっている。これは、収益の持続性やキャッシュ創出力がより重視される、より典型的な景気サイクルの中期から後期にかけての環境と一致している」と指摘した。
・同氏は米連邦準備理事会（ＦＲＢ）が利下げや支援措置に動くことは予想していないものの、米財務省が保有現金を年末までに約１兆０５００億ドルから約８５００億ドルへ取り崩すことで、市場に安心感がもたらされる可能性があるとした。
