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Sanskriti Shekhar
[７日 ロイター] - 米スポーツ用品大手アンダーアーマーが７日発表した２０２６年度通期の売上高伸び率見通しは、従来の「微減」から「１桁台半ばの減少」に下方修正された。インフレの長期化や景気の先行き不透明感を背景に、主力市場である北米で消費者がスポーツウェア向け支出を抑えていることから、成長軌道回復への難しさが浮き彫りになった。
スポーツウェア市場では、「Ｏｎ（オン）」や「Ｈｏｋａ（ホカ）」などの新興ブランドが支持を広げており、ナイキやアディダス、アンダーアーマーといった既存大手との競争が激化している。
モーニングスターのアナリスト、デービッド・スワーツ氏は「現在のスポーツウェア市場は厳しい状況にある。関税問題やその他の経済要因も追い風にはなっていない」と指摘した。
アンダーアーマーの第１・四半期（４－６月）北米事業売上高は前年同期比９％減の６億０９８０万ドルとなった。レザ・タレガニ最高財務責任者（ＣＦＯ）は決算説明会で「第２・四半期も厳しい消費環境が続くと見ており、特に北米とアジア太平洋地域の一部でその傾向が強い」と述べた。
同社は２４年に最高経営責任者（ＣＥＯ）へ復帰したケビン・プランク氏の下で事業再建を進めている段階にある。商品数を約２５％削減する一方、トレーニング、ランニング、チームスポーツ分野を中心とした高価格帯商品の強化に取り組んでいる。
また若いＺ世代の取り込みを狙い、トレーニングシューズ「Ｓｕｒｇｅ ５」や「Ｒａｄｉａｎｔ ＴＲ」、野球用スパイク「Ｌｅａｄｏｆｆ Ｉｃｏｎ Ｍｉｄ」のほか、ジャケットやパーカーなどの新製品を投入。価格帯は約３０ドルから２７５ドルまでとしている。
プランク氏は「消費者が必要としているのは選択肢の多さではなく、より良い商品だ」と語った。
同社はこれまでに事業再編および構造改革関連費用として累計２億６６００万ドルを計上し、年末までに改革計画を完了する見込みとしている。ただモーニングスターのスワーツ氏は「再建策が大きな成果を上げていることを示す証拠はまだ乏しい」との見方を示した。
今回の利益見通しは、米国際緊急経済権限法（ＩＥＥＰＡ）に関連する関税コストの還付による約７０００万ドルの押し上げ効果と、中東情勢の影響による約３５００万ドルのマイナス要因の双方を織り込んだ。
第１・四半期の全体の売上高は前年同期比３％減の１１億ドルで、ＬＳＥＧがまとめたアナリスト予想平均の１１億１０００万ドルを下回った。一方、調整後１株利益は０．０５ドルとなり、予想を上回った。
