国際サッカー連盟（FIFA）は2004年、代表資格に関するルールを厳格化し、代表する国と選手本人との「明確なつながり」を求めることにした。きっかけは、カタールのサッカー協会が外国選手に金銭的なインセンティブを示して国籍の取得を働きかけた事件にある。
国籍が代表資格の基本要件であることはもちろんだが、現在のルールでは、帰化による国籍取得者の場合は、①両親または祖父母のいずれかが当該国の生まれである、または②当該国に少なくとも5年以上は継続して居住していることが求められる。
出生地より血縁が大事
つまり、このルール改正は便宜的な国籍変更を規制する一方で、当該国に自身のルーツを持つ人には代表資格を与えると明記した。つまり、今は外国暮らしでも、確かな血縁があれば「祖国」の代表になれるということだ。
22年のカタール大会に際して米VOXメディアが報じたところでは、1930年の第1回大会（参加国13）では、外国生まれの代表選手の割合は全体の5％強にすぎなかった。それがカタール大会（参加国32）では16.5％になり、今大会（参加国48）では23.2％にまで増えた。
なぜか。一つには本戦出場チームが過去最多の48に増えたことにより、国外で活躍している選手の多い小国にも出場のチャンスができたという事情がある。
各国のサッカー協会は、最強メンバーを選抜すべく国外の人材発掘に注力している。人口の少ない国が戦力として頼りにするのは、当然のことながら、自国にルーツを持つ国外在住の選手だ。
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