Miho Uranaka

［東京　１４日　ロイター］ - ソニーグループは１４日、２０２４年３月期の家庭用ゲーム機「プレイステーション（ＰＳ）５」の販売見通しを従来の２５００万台から２１００万台前後へと引き下げた。クリスマス商戦に当たる１０―１２月期の販売台数が計画を下回った。

ＰＳ５の１０―１２月期販売台数は、前年同期比１５．４％増の８２０万台で、四半期としては過去最高となったが、松岡直美執行役員は「販売目標には及ばなかった」と述べた。４―１２月期の累計は１６４０万台。ＰＳ５の販売台数減少によるハードウエアの減収などを織り込み、通期の連結売上高（国際会計基準）見通しは１２兆３０００億円へと１０００億円引き下げた。

２５年度３月期の見通しについて、発売から５年目となるＰＳ５の来年度以降の販売台数は、コンソールサイクルの後半に入り、緩やかに減少するとした。サードパーティタイトルは緩やかに拡大する一方で、自社タイトルにおいては、大型タイトルの新作リリースを予定していない。これらを踏まえてゲーム分野の来年度利益は、今年度から若干の増益を見込んでいるという。

子会社や事業を分離・独立させるパーシャルスピンオフによる金融子会社ソニーフィナンシャルグループの新規公開について、具体的な準備を開始すると発表した。時期は、２５年１０月を予定している。

十時裕樹社長は会見で、インド市場に関して、長期目線で非常に成長ポテンシャルの高い有望な市場との考えを示した上で、先日統合交渉を打ち切った「印ジーに変わる機会があれば積極的に検討する」と述べた。

連結営業利益見通しについては、従来予想の１兆１７００億円から１兆１８００億円（前年比９．４％減）に引き上げた。金融分野でソニーペイメントサービスの⼀部株式の譲渡に伴い利益見通しを上方修正した。ＩＢＥＳがまとめたアナリスト２３人のコンセンサス予想平均値は１兆２０７０億円。

＊システムの都合で再送します。

Reuters Copyright (C) 2026 トムソンロイター・ジャパン（株） 記事の無断転用を禁じます。