そして日本のSDGs研究の第一人者である慶應義塾大学大学院の蟹江憲史教授を外部審査員に招き、厳正な審査を行ってアワード受賞企業を選出した。
去る3月11日、第2回「SDGsアワード」授賞式を東京アメリカンクラブ（東京・港区）で開催。この後、最優秀賞の事例を、ニューズウィーク米国版から世界に向けて発信する。
SDGsは未来に向けたアクションだ。企業から採用活動における課題として、SDGsネイティブとも呼ばれる若年層の考えを知りたいという声があったことから、今年度のプロジェクトでは蟹江教授の研究室と本誌編集部で共同研究を行った。
狙いとしたのは、サステナビリティーレポートや統合報告書を出しているような大企業だけでなく、中小企業を含む幅広い企業を対象としたサステナビリティーの指標を定めること。
学生ならではの視点を採り入れ、対象となるパートナー企業に書面調査を実施し、2次審査に進出した11社には学生たちによるオンラインインタビューを行った。その成果としてアワードで特別賞「学生部門賞」を新設し、授賞式で発表した。
※学生部門賞について詳しくはこちら
日本企業の力が今こそ必要
授賞式に出席したのは、パートナー企業の経営者やSDGs担当者ら110人以上。蟹江教授と学生代表の藤田光燿氏（慶應義塾大学環境情報学部4年）による共同研究のプレゼンテーション、アワード受賞企業の発表（受賞企業の紹介はこちらの記事参照）を経て、その後は受賞企業6社の代表者と蟹江教授を交えてトークセッションも実施した。
農業の活性化から脱炭素実現に向けた「価値」の標準化、SDGsの理念伝達・アプローチ方法まで、切実かつ規模感が異なる質問が企業から投げかけられたのは、多様な企業が集うこのアワードならではかもしれない。
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