授賞式でのスピーチで蟹江教授は、トランプ米政権の政策転換によりSDGsにブレーキがかかる可能性に触れ、「だからこそ今、日本は積極的に動くべきだ」と語った。
「（トランプ政権の終わる）4年後、アメリカが世界に取り残され、日本は最前線にいるという状況をつくることができれば、今の取り組みは大きな意味を持つだろう。たとえ小さな取り組みでも、今のうちから未来を見据えて進めておくことが重要だ」
日本の力、日本企業の力が、今こそ問われていると言えるかもしれない。
ニューズウィーク日本版としても、この「SDGsアワード」プロジェクトで少しでもその後押しをできたら、そしてパートナー企業同士の化学反応とコラボレーションを増やせたらと願っている。4月から始まるプロジェクトの3年目にもご期待いただきたい。
2026年4月21号（4月14日発売）は「台湾有事の新シナリオ」特集。
米・イラン戦争で変わる地域紛争の「大前提」／石油危機を恐れるべき理由
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