最新記事
軍事

中国の砂漠で発見された謎の物体、その正体は「ミサイルの一部」? 中国当局は沈黙貫く

TikToker Finds Chinese Nuclear Missile Part in Desert

2026年2月13日(金)15時00分
マイカ・マッカートニー

専門家の見立ては?

東風31の初期型は2006年ごろに配備が開始された。推定射程は約7000~1万2000キロメートルだ。

核不拡散研究センターのアナリストであるデッカー・エベレスは、動画内の物体は東風31の派生型、東風31Aのシュラウド(弾頭や搭載システムを含む重要部品を発射時の熱や圧力、損傷から保護する先端部のカバー。飛行中に分離して搭載物を露出させる)のように見えると記した。


東風31Aの射程距離は約1万3000キロで、アメリカ本土の大部分を射程に収めている。

東風31Aは単一弾頭またはMIRV(複数個別誘導再突入体。1発の大陸間弾道ミサイルに複数の弾頭を搭載し、それぞれを別々の目標に向けて落下させる仕組み)を搭載可能であり、移動式の発射機や固定式サイロ(地下に恒久的に建設されたミサイル発射施設)から発射できる。

米国防総省は最新の中国軍事力年次報告書において、中国人民解放軍ロケット軍が2024年に、中国北西部の新疆ウイグル自治区のハミ、陝西省の楡林、甘粛省の玉門の3つのサイロ区域(固定式ミサイルサイロが集中的に建設・配備されている地域)で、早期警戒下での反撃能力を強化する取り組みの一環として、東風31系列のミサイルを100基以上配備した可能性が高いとしている。

現在、ドウインから動画は削除されておらず、中国当局がこれを国家安全保障上の懸念と判断しているかどうかは現時点では不明のままだ。

中国は軍事関連の機微な情報を、オンライン上でも厳格に統制している。防衛装備に関わる内容は通常、厳しく監視されている。

砂漠で見つかった謎の物体は、本当にミサイルの一部なのだろうか。

【関連記事】
【動画】ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」
【動画】ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」

ニューズウィーク日本版 BTS再始動
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年4月7号(3月31日発売)は「日本企業に迫る サステナビリティ新基準」特集。国際基準の情報開示や多様な認証制度――本当の「持続可能性」が問われる時代へ

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

石油は米から買うかホルムズ海峡へ取りに行け、トラン

ワールド

ブチャ虐殺から4年、EU外相ら現地訪問 支援再確認

ワールド

中国、EU議員団の8年ぶり訪中を歓迎 関係安定化に

ワールド

イスラエル、レバノン南部に緩衝地帯設置へ 国防相表
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集:日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号(3/31発売)

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引、インサイダー疑惑が市場に波紋
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 5
    アリサ・リュウの自由、アイリーン・グーの重圧
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    初の女性カンタベリー大主教が就任...ウィリアム皇太…
  • 8
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 9
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反…
  • 10
    ビートルズ解散後の波乱...「70年代のポール・マッカ…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 3
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは?
  • 4
    三笠宮彬子さまも出席...「銀河の夢か、現実逃避か」…
  • 5
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 6
    中国の公衆衛生レベルはアメリカ並み...「ほぼ国民皆…
  • 7
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 8
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 9
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた?..…
  • 10
    作者が「投げ出した」? 『チェンソーマン』の最終…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 5
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 6
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 7
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅…
  • 8
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 9
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中