最新記事
ミサイル

「極超音速」キンジャールはウソ、プーチンは開発者に騙された?──ロシア元対外情報庁長官

Kinzhal missile makers "deceived" Putin, says Ukrainian ex-intel chief

2023年5月23日(火)17時33分
エリー・クック

キンジャールを装備したミグ31戦闘機(2022年、対独戦勝記念軍事パレードのリハーサルで) Maxim Shemetov-REUTERS

<「無敵」のはずのキンジャールがウクライナの防空システムに撃ち落とされて、開発した科学者たちは国家反逆罪容疑で逮捕されたという>

ロシアの極超音速空対地ミサイル「キンジャール」の開発者たちは、ロシアのウラジーミル・プーチン大統領を「欺いた」――ウクライナの元対外情報庁長官がこう指摘した。

2010年まで同長官を務めていたミコラ・マロムシュは、ウクライナのメディアに対し、開発者たちはキンジャールを「高性能兵器」と謳っていたが、実際にはそれほどの性能は発揮できなかったと述べた。キンジャールの性能については、西側のアナリストからも疑問の声が上がっている。

ロシア大統領府は5月に入って、キンジャールの開発に携わった科学者3人が「きわめて重大な罪に問われている」と発表した。だが当時は、それ以上の情報を明らかにしていなかった。

問題の科学者はアナトリー・マスロフ、アレクサンデル・シプリュクとバレリー・ズベギンツェフだ。「航空力学分野における傑出した科学者」3人の逮捕を受け、ロシア科学アカデミー・シベリア支部の理論応用力学研究所の研究者たちは、インターネットに抗議の公開書簡を発表した。

この公開書簡によれば、3人は国家反逆罪の容疑で逮捕されたという。ロシア国営メディアは、シプリュクは2022年8月に逮捕され、マスロフは昨年6月にロシア当局に身柄を拘束されたと報じた。ズベギンツェフについてはこれまで報じられていなかったが、ロイター通信は地元メディアを引用する形で、4月7日に逮捕されたと報じた。

撃墜された「無敵のミサイル」

これとは別に、同じくシベリアにあるノボシビルスク国立大学のロシア人物理学者、ドミトリー・コルケルが2022年夏に国家反逆罪で逮捕されている。末期がんで入院中だったコルケルは、ロシア連邦保安庁(FSB)によって病院から拘置所に移送され、死亡したという。

理論応用力学研究所の職員らは公開書簡の中で、「科学界全体が衝撃を受け、憤りを感じている」と表明した。

プーチンは極超音速ミサイルシステム「キンジャール」は「無敵」のミサイルだと豪語してきた。NATOの「キルジョイ」というコードネームでも知られる同ミサイルについてロシアは、音速の10倍まで加速可能で射程距離は2000キロ超だとしている。だが西側の専門家からはキンジャールの性能や「極超音速」であることを疑問視する声が上がっていた。

ウクライナ軍は5月16日、夜間に首都キーウを襲った「キンジャール」6発を撃墜したと発表。これより前には、米国製の地対空ミサイルシステム「パトリオット」でキンジャールを迎撃することに成功したとも述べていた(ロシア側は否定)。

事件
ニューズウィーク日本版メンバーシップ登録
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、イスラエルのヨルダン川西岸併合に反対=

ワールド

米、次期半導体関税から大手テック企業除外へ=英FT

ワールド

ベネズエラ原油生産、日量約100万バレルに回復 主

ビジネス

米国民は関税負担せず、財政赤字削減に重要=ミランF
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 2
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...周囲を気にしない「迷惑行為」が撮影される
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 5
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 6
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 7
    「二度と見せるな」と大炎上...女性の「密着レギンス…
  • 8
    変わる「JBIC」...2つの「欧州ファンド」で、日本の…
  • 9
    韓国映画『しあわせな選択』 ニューズウィーク日本…
  • 10
    【銘柄】なぜ?「サイゼリヤ」の株価が上場来高値...…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予防のために、絶対にしてはいけないこととは?
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 9
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 10
    エヌビディア「一強時代」がついに終焉?割って入っ…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 4
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 7
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 8
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
  • 9
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 10
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中