最新記事

ロシア

ロシアの主要都市で原因不明の爆発と火災、ただごとでない動画

Moscow Fire Videos Show Smoke Billowing Around Key Train Stations

2022年11月21日(月)15時57分
ファトマ・ハレド

モスクワのコムソモーリスカヤ広場(2018年5月)OlgaVolodina-iStock.

<ウクライナの戦争が続くなか、ロシアの首都モスクワと第二の都市サンクトペテルブルクで不審な爆発や大火災が発生>

ロシアの首都モスクワで複数の爆発が起きた。空に上がる煙の下、地上では消防当局が3つの主要駅を巻き込んだ巨大な火災と戦っている。

ロシアの非常事態省によれば、火災は11月20日の日曜の午後、コムソモーリスカヤ駅前の広場に面した2階建ての倉庫で発生したという。一階の屋根の一部は焼け落ち、延焼は2000平方メートルに及んでいる。

ツイッターには、火災から立ち上る煙の動画がいくつも投稿されている。

【動画】モスクワの火災

フリーランスジャーナリストのSotiri Dimpinoudisの動画の背景には、サイレンが鳴り響いている。

別のツイートで彼は、火災の原因は爆発だと書いている。

モスクワ当局からの発表はない。ロシアのソーシャルメディアVKには、燃えている倉庫には7人が閉じ込められている、という投稿もあったが確認はできていない。

その1日前には、第二の都市サンクトペテルブルク近郊の市街地で巨大な火球が爆発し、燃え上がる様子を映した動画が19日早朝にソーシャルメディアで拡散された。

ドキュメンタリー映画『ロシア・メディア・モニター』を製作したジュリア・デイビスも、巨大な炎と煙の映像を投稿し、それを元NATO連合軍最高司令官ジェームズ・スタブリディスが共有した。

【動画】サンクトペテルブルクの爆発

「また不注意な喫煙者のせいだ」と、スタブリディスはコメントをつけた。

デイビスは、他にもムリーノ市で発生したとみられる火球の爆発をさまざまな角度から撮影した短いクリップを投稿している。

ツイッターユーザーの@adagamovも爆発の動画を共有し、「ガスパイプラインの大爆発」が原因だとツイートした。

爆発の原因や、ロシアのウクライナ侵攻との関係などの疑問は、公式の情報ではまったく明らかになっていない。だが、スペインの英字紙ユーロ・ウィークリーニュースは、現地時間19日の午後、ガソリンスタンドで爆発が起きたと報じた。

ニューヨーク・ポスト紙もこの火球について、ガスパイプラインの爆発が原因だと報じている。本誌はこれらの報道を独自に確認することができなかった。のちにレニングラード知事名でテレグラムに投稿されたメッセージによれば、爆発はパイプラインの減圧によって起こったと説明した。


ニューズウィーク日本版 日本人が知らない AI金融の最前線
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年3月3号(2月25日発売)は「日本人が知らない AI金融の最前線」特集。フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに[PLUS]広がるAIエージェント

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

米上院議員、ウクライナ支持決議案提出 トランプ氏一

ビジネス

アップル、「Mac Mini」生産の一部をアジアか

ワールド

英警察、アンドルー元王子旧宅の捜索終了 米富豪への

ビジネス

日鉄CB6000億円、好需要で増額も発行条件据え置
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    3頭のクマがスキー客を猛追...ゲレンデで撮影された…
  • 5
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    「IKEAも動いた...」ネグレクトされた子猿パンチと「…
  • 8
    「極めて危険」──ゼレンスキー、ロシアにおける北朝…
  • 9
    IMF、日本政府に消費減税を避けるよう要請...「財政…
  • 10
    武士はロマンで戦ったわけではない...命を懸けた「損…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 3
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 4
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 9
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 10
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 5
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 6
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中