最新記事

宇宙

超大質量ブラックホールが3年以内に大規模な衝突を起こすおそれ

2022年9月30日(金)18時24分
松岡由希子

ブラックホール合体のシミュレーション NASA Goddard

<12億光年先の銀河の中心にある太陽の約2億倍の質量を持つ超大質量ブラックホール連星(SMBHB)が大規模な衝突へと向かっているかもしれない、という研究が報告された......>

地球からおよそ12億光年先の銀河「SDSS J1430+2303」の中心から放たれている光のゆらぎは、太陽の約2億倍の質量を持つ超大質量ブラックホール連星(SMBHB)が大規模な衝突へと向かっている兆候なのかもしれない。もしこれが事実であるとすれば、この超大質量ブラックホール連星が3年以内に合体する可能性があるという。

活動銀河核の周期がどんどん短くなった

中国科学技術大学らの研究チームは、2022年1月に発表した研究論文で、「SDSS J1430+2303」の活動銀河核(AGN:ブラックホールの周りが明るく光っている天体)の周期が3年のうちにどんどん短くなり、1年から1カ月へと大幅に短縮されているという奇妙な現象を報告した。

研究チームはさらにその原因を解明するべく、「スイフト」、「XMM-ニュートン」、「チャンドラ」、「ニュースター」の4つのX線望遠鏡による2021年11月23日から2022年6月4日までの「SDSS J1430+2303」の観測データを分析し、衝突に向かう超大質量ブラックホール連星にみられる高エネルギーの特徴をつかもうと試みた。その研究成果は学術雑誌「アストロノミー・アンド・アストロフィジックス」で掲載される予定だ。

ブラックホール連星と確認できているわけではないが

「arXiv」で公開された査読前論文によると、この銀河から放射されるX線で変動がみられ、その変動は最大で7倍にものぼった。また、ブラックホールに落ち込む鉄と関連する「Fe-Kα輝線」の放射が「XMM-ニュートン」と「チャンドラ」の観測で99.96%の信頼度で検出された。

このような放射は超大質量ブラックホール連星と関連している可能性があるものの、超大質量ブラックホール連星であることを裏付ける決定的な特徴をとらえるまでには至っていない。研究チームは2022年2月下旬から3月初旬にも超長基線電波干渉計で「SDSS J1430+2303」を観測しているが、決定的な成果は得られなかった。

超大質量ブラックホールがどのように巨大化するのかはよくわかっていないが、そのメカニズムの一つが連星の合体と考えられており、この爆発によって得られるデータは、超大質量ブラックホールがどのように巨大化するかについて多くを教えてくれる可能性がある。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ロシア、黒海の石油施設に被害 ウクライナが無人機攻

ビジネス

中東戦争でインフレ加速・成長鈍化の恐れ、世界成長の

ワールド

トランプ氏、日本など名指しで非難 対イラン軍事作戦

ワールド

トランプ氏、イラン「一夜で壊滅」も 7日までの合意
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:トランプの大誤算
特集:トランプの大誤算
2026年4月14日号(4/ 7発売)

国民向け演説は「フェイク」の繰り返し。泥沼化するイラン攻撃の出口は見えない

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐせ・ワースト1
  • 3
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙の2大テーマでAI懸念を払拭できるか
  • 4
    地面にくねくねと伸びる「奇妙な筋」の正体は? 飛行…
  • 5
    トランプ、イランに合意期限「米東部時間6日午前10時…
  • 6
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 7
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始め…
  • 8
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 9
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 10
    認知症検査をすり抜ける? 「物忘れ」よりも早く現れ…
  • 1
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの疑問
  • 2
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 3
    イラン戦争の現実...アメリカとイスラエル、見え始めた限界
  • 4
    「考えの浅い親」が子どもに言ってしまっている口ぐ…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 7
    【銘柄】イラン情勢で一躍脚光の「NEC」 防衛・宇宙…
  • 8
    中国がイラン戦争最大の被害者? 習近平の誤った経…
  • 9
    「高市しぐさ」の問題は「媚び」だけか?...異形の「…
  • 10
    年金は何歳からもらうのが得? 男女で違う「最適な受…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    米特殊部隊、米空軍兵士救出「大成功」に残る多くの…
  • 6
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 7
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 8
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 9
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 10
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中