最新記事

テロ組織

ISISが生んだ新時代の伝播型テロ

2017年6月19日(月)10時00分
ジェン・イースタリー、ジョシュア・ゲルツァー(元米国家安全保障会議テロ対策担当)

首都ロンドンなど英全土で警戒レベルは最上位に引き上げられた Neil Hall-REUTERS

<仮想コミュニティーで連携させ、指導部からの指示すら必要としない、新時代のテロが増殖する恐怖>

またもや世界は痛ましいテロのニュースに衝撃を受けた。事件が起きたのはイギリス中部マンチェスター。人気歌手アリアナ・グランデのコンサート会場入り口で男が自爆テロを決行し、これまでに22人が死亡した。

事件直後にはテロ組織ISIS(自称イスラム国)が犯行声明を出したが、実行犯のサルマン・アベディはリビア系移民2世で、英治安当局はリビアの過激派組織の関与についても捜査を進めている。

筆者2人がホワイトハウスにいた当時、米政府のテロ対策の主眼はISISなどのテロ組織が直接的にその指揮系統を使って欧米で実行するテロの防止だった。だがその後、ISISが先鞭をつけた手法が大きな懸念材料になった。テロ組織が直接的に関与せずとも、インターネットを通じて世界中のシンパに攻撃を実行させるという手法だ。

今やテロ組織は難民に紛れた戦闘員を送り込まずとも、ネットを利用してやすやすと国境を越え、大きな被害をもたらせる。

これは開かれた欧米社会を揺るがす安全保障上の核心的な問題だ。テロ組織がネットに流す宣伝動画やメッセージに触発された、いわゆるローンウルフ(一匹狼)はテロ組織の指導部に直接コンタクトを取る必要はない。自分たちで攻撃を計画し、準備し、実行する。

これは新たな脅威だろうか。そのとおり。ただし、一般的に言われている脅威とは少し違う。

ISISはローンウルフ型のテロを解き放ったのではない。むしろネットの巧みな活用で、ローンウルフ型テロの終わりの始まりを招いたのだ。

【参考記事】ISIS戦闘員を虐殺する「死の天使」

これを理解するには、ISISがソーシャルメディアを使って新兵募集や過激思想の伝播に革命をもたらしたことを理解する必要がある。さらに、なぜ一部の人々はISISのメッセージに洗脳されやすいかを理解する必要もある。

彼らは社会の中で孤立し、自分の居場所を求めていた人たちだ。ISISの大義のために武器を手にし、トラックで人混みに突っ込み、手製爆弾を製造すれば、コミュニティーの一員になれる。自分は独りぼっちではなく、新たな歴史をつくる勇敢な戦士たちの一員だと思える。

帰属意識がカギになる

ごく普通の市民でも主流のメディアに触れていれば、過激なプロパガンダの一端を目にすることになる。実際、多くのアメリカ人がISISの名を知ったのは14年8月にISISによる人質斬首ビデオの一部がニュースで盛んに流されたからだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米新規失業保険申請件数は5000件減、減少幅は予想

ビジネス

EU首脳、米中との競争にらみ対策協議 競争力維持へ

ビジネス

トランプ政権、対中テック規制を棚上げ 米中首脳会談

ビジネス

仏サノフィ、ハドソンCEOを解任 後任に独メルクの
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:習近平独裁の未来
特集:習近平独裁の未来
2026年2月17日号(2/10発売)

軍ナンバー2の粛清は強権体制の揺らぎか、「スマート独裁」の強化の始まりか

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トランプには追い風
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 5
    一体なぜ? 中国でハリー・ポッターの「あの悪役」が…
  • 6
    【独自取材】「氷上のシルクロード」を目指す中国、…
  • 7
    あなたの隣に「軍事用ヒト型ロボット」が来る日
  • 8
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 9
    【銘柄】「ソニーグループ」の株価が上がらない...業…
  • 10
    まさに「灯台下暗し」...九州大学の研究チームが「大…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた実験室」に...抗生物質の「不都合」な真実とは
  • 3
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 4
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 5
    がんの約4割は、日々の取り組みで「予防可能」...予…
  • 6
    ビジネスクラスの乗客が「あり得ないマナー違反」...…
  • 7
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近した…
  • 8
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 9
    台湾発言、総選挙...高市首相は「イキリ」の連続で日…
  • 10
    がんは何を食べて生き延びるのか?...「ブドウ糖」の…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 7
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中