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働き盛りが読書しない日本に、やがて訪れる「思考停止」社会

2017年4月12日(水)17時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

ちなみに今世紀以降、国民の読書実施率マップの色も、全体的に薄くなってきている。<図2>は、10歳以上の県民のうち過去1年間に趣味として読書をした人の割合を表した都道府県地図だ。

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全国的に「知の剥奪」が進んでいる、と言ったら言い過ぎだろうか。都市部で相対的に読書実施率が高いのは、書店や大きな図書館が多いからだろう。

国を挙げて、読書を推進する取組が進められているが、現実はこの通りだ。とりわけ働き盛りの層で読書離れが進んでいるのだから、モノ言わぬ労働者が増えていることが数値的に示されている。こうした現状のなかで、やりたい放題のブラック企業がはびこることになる。

【参考記事】書店という文化インフラが、この20年余りで半減した

まとまった分量(深み)のある本を読まず、スマホのネットニュースで短いタイトル(リード文)だけを見て、自分の考えを決めてしまう。モノを深く考えない国民が増えることは、政治の方向を誤らせることにも繋がるのではないか。

この傾向が次世代にも受け継がれるとしたら、甚だ恐ろしい。無知とは恐ろしいことで、知識を得るための学習は権利であることを子供たちに教え、政府は国民の学習権を保障する条件を整えなければならない。労働時間の短縮は、そのなかでも特に重要な項目の一つだ。

<資料:総務省『社会生活基本調査』

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