最新記事
ドーピング

出場停止勧告を受けたロシア陸上界の果てしない腐敗

検査機関自らがドーピングを助けて金を取るマッチポンプ方式で偽造されてきた勝利

2015年11月10日（火）16時38分
コナー・ギャフィー

汚れた栄光　ロシア選手が出場した競技会の結果はもはや信用できない（ロシアのロンドン五輪代表選手、2012年）　Mikhail Klimentyev, Ria Novosti-REUTERS

　世界のスポーツ界に衝撃が走った。ドーピング疑惑を調査していた委員会が、ロシアの陸上選手をオリンピックも含む国際競技会から出場停止処分にするよう勧告したのだ。世界反ドーピング機関（WADA）の独立委員会は昨日、最新の調査報告書を発表し、ロシアのアスリートと検査機関による国家ぐるみのドーピングと隠蔽の実態を告発した。

　報告書は、ドーピングを行っていた可能性があるロシアの選手たちが競技に参加したことで、2012年のロンドンオリンピックは「破壊された」とロシア陸上界を厳しく批判。また国際陸上競技連盟（IAAF）の「組織的な怠慢」もドーピング検査の正確性の妨げになったと指摘する。

　元WADA会長のディック・パウンドが率いる同委員会は、選手たちから採取した1417の検体を意図的に破壊したとして、モスクワのドーピング研究所からWADAの公認を取り消すよう勧告。さらにロンドンオリンピック女子800メートルの金メダリスト、マリヤ・ザビノワらロシアの陸上選手５人の永久資格停止処分を求めた。

ドーピングをさせて礼金を取っていた当局

　IAAFのセバスチャン・コー会長は電子メールによる声明のなかで、報告書の内容を「憂慮すべきもの」とし、全ロシア陸上競技連盟（ARAF）への制裁を検討するプロセスに着手したと述べた。

　ARAFとロシア・アンチ・ドーピング機構（RUSADA）からのコメントは得られなかった。

　英BBCニュースによると、委員会が調査に着手したきっかけは、ドイツの公共放送ARDがドーピングと賄賂の蔓延の実態を報じたこと。ARDは、ロシア人選手の最大99パーセントがドーピングを行なっていたこと、またロシア当局は禁止薬物を支給し、陽性の検査結果を隠蔽する引き換えに選手から金を受け取っていたことを暴露していた。

　陸上界は以前からたびたびドーピングの疑いをかけられており、批判が殺到していた。８月には、ARDと英サンデー・タイムズ紙が、2001～2012年にかけての血液検査の結果から、ドーピング違反が疑われる選手が800人以上いるのではないかと報じたばかり。

　今回の告発は、IAAFから流出した大量の血液検査データに基づいている。そのIAAFは、「疑わしい血液検査結果を追求する義務を怠った」とするARDやサンデー・タイムズの批判を否定している。

FIFAの腐敗と比べても桁違いに大きい

　11月はじめには、８月にIAAF会長の座をセバスチャン・コーに譲ったラミーヌ・ディアックと幹部数名が、ロシアの陸上競技連盟から約100万ユーロ（110万ドル）を受け取り、陽性のドーピング検査結果を隠蔽した容疑で、フランス警察による取り調べを受けていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米テスラの第1四半期世界販売、1年ぶり低水準　在庫
2026.04.03

ビジネス

原油先物も為替も投機的な動き高まっている＝片山財務
2026.04.03

ビジネス

英、対米医薬品協定を正式決定　対米関税ゼロに
2026.04.03

ワールド

ロシア・イラン外相が電話会談、ホルムズ海峡の安全巡
2026.04.03
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
特集：日本企業に迫る サステナビリティ新基準
2026年4月 7日号（3/31発売）

国際基準の情報開示や多様な認証制度──本当の「持続可能性」が問われる時代へ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イラン恐怖」の正体
  • 2
    年金は何歳からもらうのが得？ 男女で違う「最適な受給年齢」
  • 3
    破産申請の理由の4割以上が「関税コスト」...トランプ関税が米国民に与える「破産」の苦しみ
  • 4
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 5
    血圧やコレステロール値より重要？死亡リスクを予測…
  • 6
    日本の男女の賃金格差は世界でも突出して大きい
  • 7
    人口減の自治体を救う「小さな浄水場」──誰もが常に…
  • 8
    先進国が出生数の減少を嘆く必要はない？　「経済的…
  • 9
    「一般市民に敵意なし」...イラン大統領が米国民宛て…
  • 10
    200年前の沈没記録が裏付けられた...捕鯨船を海の藻…
  • 1
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 2
    「水に流す」日本と「記憶する」韓国...気候と地理が育んだ「国民意識の違い」とは？
  • 3
    ヘンリー・メーガン夫妻の豪州訪問に3万6000人超の反対署名...「歓迎してない」の声広がる
  • 4
    記憶を定着させるのに年齢は関係ない...記憶の定着度…
  • 5
    攻撃開始日も知っていた?──イラン戦争を巡る巨額取引…
  • 6
    ロシア経済を支える重要な港、ウクライナのものと思…
  • 7
    なぜイスラエルは対イラン戦争を支持するのか...「イ…
  • 8
    映画『8番出口』はアメリカでどう受け止められた？..…
  • 9
    中国最大の海運会社COSCOがペルシャ湾輸送を再開──緊…
  • 10
    オランウータンに「15分間ロックオン」された女性のS…
  • 1
    温暖化で増えた？　サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    「根底にあるのは怒り」...日本の「3Dプリンター住宅」企業が救う、ウクライナの未来
  • 4
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...…
  • 5
    「ノーと言えるスペイン」の背景に国防意識...次期ス…
  • 6
    キャサリン皇太子妃、ナイジェリア大統領夫妻出迎え…
  • 7
    数時間以内に死に至ることも...若者の間で集団感染が…
  • 8
    「日本より、自分の国（フランス）を心配すれば？」…
  • 9
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 10
    メーガン妃、娘リリベット王女との「お手伝い姿」公…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中