最新記事
ドーピング

出場停止勧告を受けたロシア陸上界の果てしない腐敗

検査機関自らがドーピングを助けて金を取るマッチポンプ方式で偽造されてきた勝利

2015年11月10日（火）16時38分
コナー・ギャフィー

汚れた栄光　ロシア選手が出場した競技会の結果はもはや信用できない（ロシアのロンドン五輪代表選手、2012年）　Mikhail Klimentyev, Ria Novosti-REUTERS

　世界のスポーツ界に衝撃が走った。ドーピング疑惑を調査していた委員会が、ロシアの陸上選手をオリンピックも含む国際競技会から出場停止処分にするよう勧告したのだ。世界反ドーピング機関（WADA）の独立委員会は昨日、最新の調査報告書を発表し、ロシアのアスリートと検査機関による国家ぐるみのドーピングと隠蔽の実態を告発した。

　報告書は、ドーピングを行っていた可能性があるロシアの選手たちが競技に参加したことで、2012年のロンドンオリンピックは「破壊された」とロシア陸上界を厳しく批判。また国際陸上競技連盟（IAAF）の「組織的な怠慢」もドーピング検査の正確性の妨げになったと指摘する。

　元WADA会長のディック・パウンドが率いる同委員会は、選手たちから採取した1417の検体を意図的に破壊したとして、モスクワのドーピング研究所からWADAの公認を取り消すよう勧告。さらにロンドンオリンピック女子800メートルの金メダリスト、マリヤ・ザビノワらロシアの陸上選手５人の永久資格停止処分を求めた。

ドーピングをさせて礼金を取っていた当局

　IAAFのセバスチャン・コー会長は電子メールによる声明のなかで、報告書の内容を「憂慮すべきもの」とし、全ロシア陸上競技連盟（ARAF）への制裁を検討するプロセスに着手したと述べた。

　ARAFとロシア・アンチ・ドーピング機構（RUSADA）からのコメントは得られなかった。

　英BBCニュースによると、委員会が調査に着手したきっかけは、ドイツの公共放送ARDがドーピングと賄賂の蔓延の実態を報じたこと。ARDは、ロシア人選手の最大99パーセントがドーピングを行なっていたこと、またロシア当局は禁止薬物を支給し、陽性の検査結果を隠蔽する引き換えに選手から金を受け取っていたことを暴露していた。

　陸上界は以前からたびたびドーピングの疑いをかけられており、批判が殺到していた。８月には、ARDと英サンデー・タイムズ紙が、2001～2012年にかけての血液検査の結果から、ドーピング違反が疑われる選手が800人以上いるのではないかと報じたばかり。

　今回の告発は、IAAFから流出した大量の血液検査データに基づいている。そのIAAFは、「疑わしい血液検査結果を追求する義務を怠った」とするARDやサンデー・タイムズの批判を否定している。

FIFAの腐敗と比べても桁違いに大きい

　11月はじめには、８月にIAAF会長の座をセバスチャン・コーに譲ったラミーヌ・ディアックと幹部数名が、ロシアの陸上競技連盟から約100万ユーロ（110万ドル）を受け取り、陽性のドーピング検査結果を隠蔽した容疑で、フランス警察による取り調べを受けていた。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、違憲判決改めて批判　「他の関税とライセ
2026.02.23

ワールド

ウクライナ和平巡る次回協議、週末にも開催の公算とウ
2026.02.23

ビジネス

独ＩＦＯ業況指数、2月予想以上に上昇　現況・先行き
2026.02.23

ワールド

カナダ首相、インド・オーストラリア・日本を訪問へ　
2026.02.23
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集：ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号（2/17発売）

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 3
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面を突き破って侵入する力の正体が明らかに
  • 4
    ペットとの「別れの時」をどう見極めるべきか...獣医…
  • 5
    揺れるシベリア...戦費の穴埋めは国民に？ ロシア中…
  • 6
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 9
    「高市トレード」に「トランプ関税」......相場が荒…
  • 10
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 1
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の｢100％就職率｣を選ぶ若者たち
  • 2
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 3
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体には濾過･吸収する力が備わっている
  • 4
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 5
    海外（特に日本）移住したい中国人が増えている理由.…
  • 6
    カビが植物に感染するメカニズムに新発見、硬い表面…
  • 7
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 8
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 9
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 10
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    ｢ヘル・コリア｣から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中