最新記事

米犯罪

囚人はなぜ簡単に自殺できるのか

米オハイオ州の女性監禁事件の犯人が首を吊った。厳格な監視下にあるはずの刑務所で囚人の自殺が多いのはなぜか

2013年9月5日(木)15時12分
ジャスティン・ピーターズ

凶悪犯 誘拐、レイプ、殺人などの罪を償う機会は失われた Reuters

 米オハイオ州で約10年にわたり女性3人を監禁していた凶悪犯アリエル・カストロ(53)が3日夜、刑務所内で首を吊って自殺した。終身刑と禁錮1000年の有罪判決を受けて収監されたのは、わずか1カ月前のことだ。

 カストロは保護拘置下に置かれ、30分ごとに看守が見回りにきていた。にも関わらず、誰にも気付かれずに自殺を遂げた。「保護拘置下にありながら、どうやって首吊り自殺を図ることができたのか」──今回の一件に限らず、刑務所の管理体制としてよく指摘される問題だ。看守たちは受刑者の自殺を阻止しようと対策に苦心しているが、いまだ有効な手だてが見つかっていない。

 米司法統計局が最近発表した刑務所内の死亡率に関するデータによれば、2000年から2011年における地方の刑務所での死亡原因は自殺が突出して多かった。同期間における州刑務所での自殺率は地方刑務所に比べれば低かったが、それでも死亡原因として自殺は(受刑者同士などによる)殺人の3倍だった。

 自殺の大半は首つりによるものだ。絞首刑は首の骨が折れて即死するが、囚人が地面に足をつけたまま首を吊る自殺は、窒息死するまでにかなりの時間を要する。そのため理論的には、看守が途中で気付けば、自殺行為を止めることができるはずだ。しかしアメリカの刑務所は囚人の数が多過ぎる割に看守の人手が不足しており、多くの自殺が見過ごされている。

GEが監視システムを開発?

 厳重な監視で自殺のリスクを抑えることはできるが、そのリスクを完全になくすことはできない。自殺の監視とは、囚人を特別な部屋に入れて、時間を決めず不定期に様子を見に行くこと。部屋には監視カメラもつけられるが、死角ができることもあるし、監視映像を常にモニタリングできるとも限らない。自殺を図る可能性が極めて高い囚人に対しては、看守を24時間張りつけるという手もあるが、それをずっと続ける人手も資金も不足している。

 テクノロジーの力を借りる手もある。例えば、ゼネラル・エレクトリック(GE)はドップラー効果を利用した警報システムを開発中だ。このシステムは監房に設置され、囚人の心臓音の異変・停止、呼吸困難などの異常を感知すると、看守に知らせる仕組みだという。

 このドップラーシステムが本当に有効かどうかは分からない(GEの試作品のテストはうまくいったらしいが)。ただ言えるのは、こうしたテクノロジーによる解決法は大いに模索してみる価値があるということ。塀の中での自殺を止めたいと願う人たちは、わらにもすがる思いなのだから。

© 2013, Slate

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

ウクライナ東部ハルキウで旅客列車にドローン攻撃、西

ビジネス

CB消費者信頼感指数、1月は84.5に低下 14年

ビジネス

ボーイング、第4四半期は黒字転換 事業売却益や納入

ビジネス

中国の安踏、独プーマ株29.1%買収で合意 筆頭株
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化はなぜ不可逆なのか
  • 3
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに...宇宙船で一体何が?
  • 4
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパ…
  • 7
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 8
    「恐ろしい...」キリバスの孤島で「体が制御不能」に…
  • 9
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 10
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「…
  • 10
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中