最新記事
SDGsパートナー

放置竹林から建材へ──竹が拓く新しい建築の可能性...日建ハウジングシステムの革新

2024年11月25日(月)13時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

地方創生と脱炭素社会を実現する鍵

lid研究所I³デザイン室 室⾧の古山明義氏は、プロジェクトに対する思いを次のように語る。

「竹を活用することは、建築的なメリットだけにとどまりません。竹は成長が早く、わずか3~5年で利用できるようになりますし、地下茎を張り巡らせているため、伐採しても植林不要でまた生えてきます。炭素を貯蔵する植物ですから、使えば使うほど、脱炭素社会を実現できます」

「そんな竹の活用が進めば、放置竹林は『地域資源』へと生まれ変わります。地域に産業が生まれ、雇用を創出できるようになるのです。建築の世界で多くの竹を利用することにより、脱炭素社会を実現し、森林を守り、地方創生に繋げていくことを目指しています」

newsweekjp20241122065502-d13f896a6501b8ba84d4be6e1e90417898b37411.jpg

性能評価書を取得したモデルプロジェクトの外観パース

newsweekjp20241122065536-9f184e8f6c80e186806cdc3a0a5f5445768c9cbb.jpg

性能評価書を取得したモデルプロジェクトの内観パース

竹集成材構造プロジェクトの発端は、全国で最大の竹林面積を持つ鹿児島県の薩摩川内市からの相談だった。プロジェクトを通じて、竹を使った新素材「セルロースナノファイバー」の建築応用も誕生している。

持続可能な社会の実現に向け、竹は理想的な素材とされるが、課題も残る。例えば、サプライチェーンの未整備により伐採・加工・流通のコストが高い点が課題だ。

こうした障害を乗り越え、竹という日本の伝統素材が世界で評価される日を目指して、日建ハウジングシステムの挑戦は続く。

ニューズウィーク日本版 トランプの帝国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年2月10号(2月3日発売)は「トランプの帝国」特集。南北アメリカの完全支配を狙う新戦略は中国の覇権を許し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

ECB理事会後のラガルド総裁発言要旨

ワールド

エヌビディア、対中半導体輸出規則に懸念 需要減退の

ビジネス

米12月求人件数、38.6万件減の654.2万件 

ビジネス

米新規失業保険申請件数は2.2万件増の23.1万件
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新世論調査が示すトランプ政権への評価とは
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    米戦闘機、空母エイブラハム・リンカーンに接近したイラン製ドローンを撃墜
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    「右足全体が食われた」...突如ビーチに現れたサメが…
  • 6
    ユキヒョウと自撮りの女性、顔をかまれ激しく襲われ…
  • 7
    「反トランプの顔ぶれ」にMAGAが怒り心頭...グリーン…
  • 8
    関税を振り回すトランプのオウンゴール...インドとEU…
  • 9
    習近平の軍幹部めった斬りがもたらすこと
  • 10
    日本経済低迷の主因である「空洞化」をなぜ総選挙で…
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 4
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 5
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 6
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 7
    グラフが示す「米国人のトランプ離れ」の実態...最新…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    日本はすでに世界有数の移民受け入れ国...実は開放的…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中