最新記事
SDGs

温暖化対策の強力な切り札は海水からCO2を回収　日本にも最適のテクノロジー｢DOC｣とは

2024年3月12日（火）20時00分
岩澤里美（スイス在住ジャーナリスト）

ダイレクト･オーシャン･キャプチャーの1号機

ダイレクト･オーシャン･キャプチャーの1号機。意外にもコンパクトに出来ている（キャプチュラ社提供）

同社の実験は順調に進んでいる。2022年夏に、年間1トンのCO2を回収する1号機が完成し、昨秋は、年間100トンのCO2を回収する2号機の稼働が始まった。2つともロサンゼルスに設置してある。1号機は2000時間以上の海水テストを完了しており、CO2 回収率は90%以上とのことだ（2023年10月の同社のレポートより）。

今夏にはカナダのケベック州に100トン回収規模のシステムを設置する。モントリオールのDAC企業とパートナーを組み、カナダをCO2除去の世界有数の拠点にしようと目指す。また今秋ノルウェーに設置するシステムはさらに規模が大きく、年間1000トンを回収できるという。

今後も実証実験を重ね、システムの効率化を図り、2026年までには最初の商業施設をスタートさせる見込み。キャプチュラのプロジェクトは、投資家たちから多額の資金を調達している。

回収したCO2を海底に貯蔵

抽出したCO2は、水素と合成することで化石燃料に代わる持続可能な燃料に使ったり、低炭素のプラスチックや建築材料に変えることが可能だ。キャプチュラでは、ノルウェーの新システムで回収するCO2を海底に永久保存する計画を発表している。その場所は北海の海底だ。

ここはキャプチュラが独自に確保した場所ではない。ノルウェーのノーザン・ライツ社が、DACなどで回収したCO2の貯留地として提供している。顧客が回収したCO2は液化した状態で、船でノーザン・ライツのCO2受け入れターミナルまで運ばれ、そこから北海の海底2600mの深さに貯留される。今年から始動し、年間のCO2貯留量は最大150万トンだという。キャプチュラが回収したCO2もこの手順で貯留されることになる。

日本でも、ダイレクト・オーシャン・キャプチャーの開発

最近、日本でも洋上風力発電を電源としたダイレクト・オーシャン・キャプチャーシステムが海洋研究開発機構により開発された。

海洋の二酸化炭素吸収に関しては、海洋のアルカリ性が弱まる海洋酸性化の問題が懸念されている。ダイレクト・オーシャン・キャプチャーも、これから世界で求められるのではないか。筆者はこの分野の専門家ではないが、DACは通常広い敷地が必要とされることを考えると、国土の狭い日本でのCO2回収は海でのDOCの方が導入しやすいだろうと思う。


岩澤里美[執筆者]
岩澤里美
スイス在住ジャーナリスト。上智大学で修士号取得（教育学）後、教育・心理系雑誌の編集に携わる。イギリスの大学院博士課程留学を経て2001年よりチューリヒ（ドイツ語圏）へ。共同通信の通信員として従事したのち、フリーランスで執筆を開始。スイスを中心にヨーロッパ各地での取材も続けている。得意分野は社会現象、ユニークな新ビジネス、文化で、執筆多数。数々のニュース系サイトほか、JAL国際線ファーストクラス機内誌『AGORA』、季刊『環境ビジネス』など雑誌にも寄稿。東京都認定のNPO 法人「在外ジャーナリスト協会（Global Press）」監事として、世界に住む日本人フリーランスジャーナリスト・ライターを支援している。www.satomi-iwasawa.com

ニューズウィーク日本版 高市vs中国
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2026年1月27号（1月20日発売）は「高市vs中国」特集。台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略は

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

高市首相、応援演説で円安メリットに言及　米関税のバ
2026.01.31

ワールド

米政府機関の一部が閉鎖、短期間の公算　予算案の下院
2026.01.31

ビジネス

中国1月製造業ＰＭＩが50割れ、非製造業は22年1
2026.01.31

ワールド

トランプ氏、労働統計局長にベテランエコノミスト指名
2026.01.31
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：高市 vs 中国
特集：高市 vs 中国
2026年2月 3日号（1/27発売）

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「副産物」で建設業界のあの問題を解決
  • 2
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から脱却する道筋
  • 3
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵士供給に悩むロシアが行う「外道行為」の実態
  • 4
    日本はすでに世界第4位の移民受け入れ国...実は開放…
  • 5
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 6
    「着てない妻」をSNSに...ベッカム長男の豪遊投稿に…
  • 7
    関節が弱ると人生も鈍る...健康長寿は「自重筋トレ」…
  • 8
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れ…
  • 9
    日本経済を中国市場から切り離すべきなのか
  • 10
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 1
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣と｢フリース｣に移った日
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    一人っ子政策後も止まらない人口減少...中国少子化は…
  • 6
    スペースXの宇宙飛行士の帰還が健康問題で前倒しに..…
  • 7
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 8
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 9
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 10
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50～75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は？
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が｢インナー｣…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ？【202…
  • 6
    海上自衛隊が水中無人機（UUV）を導入　中国の海軍拡…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中